自在コラム

　　　能登半島だけでなく日本各地で、そして世界で地震が相次いでいる。きょう午前4時16分ごろ千葉県木更津市でマグニチュード5.2、震度5強の揺れがあり、東京23区や横浜市などの広い範囲で震度4が観測された。また、日本時間の11日午前1時2分ごろに南太平洋のトンガ諸島を震源とするマグニチュード7.6の地震があった（気象庁公式サイト「地震情報」）。2月6日にはトルコ南部のシリア国境近くでマグニチュード7.8の地震が起きている。世界が「大地の変動」期に入ったのではないかと想像してしまう。　　　

　　　地震で思い起こすのがあのドラマだ。2021年10月10日から5回にわたって放送されたＴＢＳ系「日曜劇場『日本沈没―希望のひと―』」。地盤の変動で日本列島が海に沈むという設定のＳＦ小説「日本沈没」（小松左京著、1973年）をベースにしたテレビドラマだったが、初回放送の3日前の10月7日には首都圏で最大震度5強の地震があり、10月20日には阿蘇山が噴火した。

　　　若かりし頃、この小説も読み、映画も観ていたので既視感は多少あったものの、内容に迫力があった。ドラマの初回は2023年の東京が舞台。内閣府や環境省の官僚、東大の地震学者らが、天才肌の地震学者が唱える巨大地震説を伏せようと画策する。環境省の官僚が海に潜ると、海底の地下からガスが噴き出して空洞に吸い込まれそうになる。ラストシーンは、実際に島が沈むというニュース速報が流れ、騒然となる。実にリアルな番組だった。

　　　話は変わる。きょう気象庁の下山利浩地震情報企画官が会見した。震度6強を観測した珠洲市では最大20㌢ほど隆起が国土地理院による地殻変動の観測データ分析で確認された。さらに、一連の活動で地震の発生する場所がやや移動し、能登半島の北側の海域でも発生するようになった。下山企画官は「海域で規模の大きな地震が発生した時には津波に注意する必要もあり、海岸付近で強い揺れを感じたらまずは高い場所に逃げるという避難行動を取ってほしい」と述べた（11日付・ＮＨＫニュースWeb版）。地震にも、そして津波にも注意を、大地の変動は続く。

⇒11日（木）夜・金沢の天気　　　　はれ

　　　朝方、金沢の自宅で就寝中にグラリと揺れた。スマホでＮＨＫニュースをチェックすると、「午前5時14分に能登地方で震度4の揺れ」、金沢は震度2だった。能登が震度6強だった今月5日、金沢では震度4だった。能登ほどの揺れではないが、このところ地震には少々敏感になっている。金沢の平野部を走る森本・富樫断層帯ではこれまでも大きな地震が起きていて、能登と連動しないかと無用の心配をしたりする。

　　　朝から暗い話だが、庭先を見るとアヤメとシャクヤクが咲き始めている。早咲きのアヤメは2輪＝写真・上＝。紫色の花を眺めていると、花びらに網状の文様が見える。いわゆる文目、これがアヤメの名の由来かと思ったりする。「いずれアヤメかカキツバタ」という言葉がある。優劣がつけ難く、選択に迷うことのたとえ。アヤメかカキツバタか、などとこだわるのは日本人だけかもしれない。英語ではひっくるめてアイリス（iris）と呼ばれているようだ。

　　　ちなみに、花だけを見るとアヤメとカキツバタは見分けがつけにくいものの、自生地を見れば分かる。アヤメは乾いた土地に咲き、カキツバタは池など湿地に咲く。 

　　　シャクヤクも数輪花を咲かせている＝写真・下＝。「これまでの花は前座よ、本番の花ステージは私です」といわんばかりに花の精気を放っている。確かに、「立てばシャクヤク、座ればボタン、歩く姿はユリの花」という言葉があるように、上品な女性の姿をイメージさせる。花言葉をネットで検索すると、「恥じらい」とある。とても優雅な花なのに、「恥じらい」とはなぜと思ってしまう。その由来は、シャクヤクは夜になると花を閉じる習性があり、その姿から「恥じらう様子」がイメージされたようだ。

　　　シャクヤクやアヤメが咲き競い、心を和ませてくれる。連日揺れが続く能登の地震、早い収束を願わずにはいられない。

⇒9日（火）午前・金沢の天気　　　　はれ

　　　能登半島の尖端、珠洲市で今月5日に起きたマグニチュード6.5、震度6強の地震は、日が経つにつれ被害が明らかになって来た。石川県はきょう8日、災害対策本部会議を開き、同市で建物352棟の被害を確認したと明らかにした。応急危険度判定の結果、139棟が「危険」、213棟が「要注意」とされた。7日現在、930棟の判定を実施し、578棟は「問題なし」だった（8日付・共同通信Web版）。珠洲市の世帯数は5400世帯余りなので、今後調べを進めれば、「危険」「要注意」の数字はさらに膨らんでいくのではないか。

　　　大型連休明けで、被災地にも日常が戻る。地元メディアによると、同市の小中・高校ともきょう通常の授業が再開された。300人の生徒が通う県立高校では、地震で図書室の本が散乱したり、渡り廊下の床や壁にヒビなど校舎に多数の破損が見つかっている。これまで教職員が中心になって片付けを進め、きょうから登校を再開したものの、教室での散乱は生徒たちは2時間かけて片付けを行い、3限目の午前10時半から通常通りの授業を再開した（8日付・北陸放送ニュースWeb版）。

　　　同市の学校関係のホームページをチェックすると、揺れの強い地域だった正院地区の正院小学校のＨＰがきょう付で更新されていた。同校は住民の避難場所にもなっている。以下、写真とコメントを引用する。「【８時15分～全校朝会】　体育館が避難所となったことで、１階プレイルームで臨時の全校朝会を行いました。校長からは、今日みんなが元気に登校してくれたことがうれしかったこと、避難所となったことで学校生活に少し不便があること、それでもみんなで『地震に負けない正院小学校』にしようと話しました。『地震に負けない正院小学校』とは『みんなが今までように、いつもどおりの生活をしてがんばること』であることも話しました。みんな真剣にうなづきながら聞いてくれました」。上記のコメントから、教職員による子どもたちへの心のケアは相当の労力と察する。

　　　そして大雨。珠洲市など能登地方の広い範囲に出されていた大雨警報はきょう午前、すべて解除された。ただ、同市では6日の降り始めから8日午前5時までの降水量が116㍉に及んでいることから、金沢地方気象台は、揺れが強かった地域では地盤が緩んでいるおそれがあり、土砂災害に注意するよう呼びかけている。同市も、土砂災害警戒区域にある9つの地区の740世帯1630人に対し、避難指示を引き続き出している。

⇒8日（月）午後・金沢の天気　　　　くもり

　　　モスクワのクレムリン上院宮殿の建物の上にある旗ざおの近くでドローンが撃ち落された映像が世界のニュースになっている。メディア各社の報道によると、ロシア大統領府は3日、「2機の無人機が夜、首都モスクワのクレムリンにある大統領府を攻撃しようとした。無人機は軍や特殊部隊によってレーダーで無力化され、クレムリンの敷地内に破片が落下した。被害は出ていない」と発表した（ＮＨＫニュースWeb版）。

　　　また、ロシア大統領府は無人機による攻撃の試みはウクライナのゼレンスキー政権によるものだとして、「ロシアの大統領を狙ったテロ行為だ」と主張。そのうえで「ロシアは適切な時期と場所で報復する権利がある」と報復措置を取るとしている（同）。

　　　これに対して、ウクライナ大統領のスポークスマンは「ゼレンスキー大統領が以前に何度も述べたように、ウクライナは他国を攻撃するのではなく、自国の領土を解放するために自由に使えるあらゆる手段を使用している」と述べ、ドローンによるクレムリンへの攻撃を否定している（ＣＮＮニュースWeb版）。

　　　アメリカのブリンケン国務長官はワシントン・ポスト紙主催の会合で、何が起きたかは「全く分からない」とし、事実関係を確認すると表明。「ロシアの言うことをうのみにはしない」とも述べ、ロシアの主張に懐疑的な見方を示した（共同通信Web版）。クレムリンでのドローン撃墜がロシアの偽旗作戦（自作自演）かどうかを判断する決定的な証拠は見当たらないものの、だからと言って、証拠が見当たらなければそれが直ちにウクライナによる攻撃であることの証拠にはならない。 むしろ、証明すべきはロシア側の責任だろう。

　　　上記に関連して、ＢＢＣニュースWeb版（4日付）の論調はロシア側の矛盾を突いている＝写真＝。「Kremlin drone attack is highly embarrassing for Moscow」の見出しで、クレムリンが言っていることが真実であり、プーチン大統領を狙ったものだとすれば、それはクレムリンにとって「非常に恥ずかしい事件」ではないのか、と質している。要約すると、記事の写真にもあるようにクレムリンの空域は厳重な警備下にある。なぜ、ロシア軍はクレムリンに飛来するまでこのドローンを迎撃しなかったのか、大きな疑問が残る。むしろ、この矛盾を解明すべきではないのか、と。

           確かに、ウクライナのドローンが突然、クレムリンに現れたとすれば、それはなぜなのか、ロシアが証明しなければ、「やはり偽旗か」と世界のロシアに対する不信の念は一層深まる。

⇒4日（木）午後・金沢の天気　　　　はれ　　

　　　あす3日の憲法記念日を前に共同通信が行った憲法に関する世論調査（郵送方式）の結果が各紙で報じられている。目を引いた項目は「問5：憲法に関し、あなたが国会で議論してほしいテーマは何ですか。優先度の高いものを三つまでお答えください」。答えのトップは「九条と自衛隊」38％で、「社会保障などの生存権」32％、「教育」25％、「大災害時などの緊急事態」24％、「デジタル社会での人権」22％などと続いている。

　　　「九条と自衛隊」がトップなのは、隣国のロシアによるウクライナ侵攻が北方領土から北海道へと連鎖反応するのではないか、北朝鮮は弾道ミサイルを日本領土に撃ち込んでくるのではないか、中国は尖閣諸島に軍事侵攻するのではないか、といった懸念を抱く有権者がこのところ増えているからではないだろうか。日本は、国際紛争を解決する手段として戦争や武力の行使に訴えることは、憲法によって認められていない。

　　　この対応策の一つとして、政府は2022年12月の閣議で「国家安全保障戦略」など新たな防衛3文書を決定し、敵の弾道ミサイル攻撃に対処するため、発射基地などをたたく「反撃能力」（敵基地攻撃能力）の保有を明記した。ところが、北朝鮮は固体燃料ロケットの開発でＩＣＢＭを素早く実践配備できるよう動いている。追尾して発射前に叩くことはできるのだろうか。

　　　そして最近とくに高まっている懸念という意味では「デジタル社会での人権」もそうだ。他人への誹謗中傷や侮辱、プライバシーの侵害、ＳＮＳいじめ、ヘイトスピーチなど。フジテレビのリアリティ番組『テラスハウス』に出演していた女子プロレスラーがＳＮＳの誹謗中傷を苦に自死した事件（2020年5月）はその典型的な事案だろう。この事件がきっかけで、公然と人を侮辱した行為に適用される侮辱罪に、「1年以下の懲役・禁錮」と「30万円以下の罰金」を加えられて厳罰化した。しかし、刑法の厳罰化によって、ＳＮＳの誹謗中傷は治まったと言えるだろうか。

　　　デジタル社会の人権問題はさらに複雑だ。たとえば、児童ポルノはその画像がいったんネット上で出回ると、画像のコピーが転々と拡散して回収が極めて困難となる。被害者は将来にわたって苦しむことになる。重大な人権侵害だ。

　　　衆参の国会議員には法の見直しによる対応や与野党の足の引っ張り合いではなく、憲法そのものをテーマに本筋の議論を深めてもらいたい。

⇒2日（火）午後・金沢の天気　　　　はれ