自在コラム

　能登半島・輪島市門前の「琴ヶ浜」は鳴き砂の浜で知られる。直径0.5ミリほどの石英粒を多く含む砂が擦れ合ってキュッキュッと音を出す現象である。その琴ヶ浜には地球のダイナミックな地殻変動を目の当たりにできる柱状節理がある。砂岩層からマグマが噴出し、飛び散る寸前にそのまま冷えて固まったもので、下から見上げると800万年前の火山活動がリアルに伝わってくる。18日から始まる総選挙は政権交代がテーマとなる。それは、「日本の地殻変動」か「揺れども大地は割れず」なのか、きょうから「自在コラム」は選挙モードに。

　　　　　　　　今回の選挙、誰が動くのか

 　問われているのはメディアなのか。新聞各社の世論調査が圧倒的な「民主勝利」を早々と伝えている。ところが、最近出始めているインターネットによるアンケート調査は結果がまったく違う。
 ■「ニコニコ動画」を傘下におく「ドワンゴ」によるネット入口調査（総回答数：850,442人、実施期間：8/7～10）で「今回の衆院選の比例代表選挙において、どの政党に投票しますか」の問い・・・自民40％　民主31％　選挙へ行かない13％
■朝日新聞全国世論調査（電話方式、有効回答1011人、実施期間：8/15～16）で、「いま、総選挙の投票をするとしたら、比例区ではどの政党に投票したいと思いますか」の問い・・・民主41％　自民24％　答えない・分からない27％

 　ネットでは自民の優勢、新聞は朝日のほか各紙とも民主が優勢だ。なぜこんな差が出るのか、という質問を新聞社に投げかけると、おそらく「世論調査の専門セクションを持って調査方法が確立している新聞社の調査と、ネットが入り口で簡単にやっている調査といっしょにしないでください」と言われそうだ。が、考えてみる。新聞社の調査は、固定電話に無作為に電話をかけて調査する方式。電話をする時間帯によって固定電話に出る人は決まってくるのが特徴。昼間帯なら主婦、お年寄りが多くなり、固定電話とは遠い存在の若者の意志が反映されない。その意味である種偏った結果になる傾向がある。逆にネットの場合は、若い世代のユーザーが多くなり、これも偏りがある。

 　では、実際に選挙となるとどんな層が投票に行くのか。前回2005年9月11日、自民が大勝した総選挙は「小泉劇場」「小泉マジック」と称され、選挙前からテレビメディアが「郵政民営化」「刺客」などをキーワードにニュース番組、ワイドショー番組で盛んに取り上げた。ワイドショーでは、主要民放が1年間放送した2418時間38分のうち、衆院選関連が実に166時間30分と断トツの1位、シェアは6.89％を占めた。2位が北朝鮮関連（80時間51分、シェア3.34％）だった。ちなみにこれまでワイドショーの十八番（おはこ）とされてきた芸能（結婚・離婚）ネタは11位（14時間1分、シェア0.58％）に過ぎない。これは逢坂巌氏（東大大学院法学政治学研究科助手）が膨大なデータをまとめたもので、「日本選挙学会年報『選挙研究』№22-2007」に掲載されている。これからも分かるように、いまやワイドショーでは、政治や選挙ネタは視聴率が取れるテーマなのである。

 　05年総選挙の後、朝日新聞が世論調査を記事にした（10月25日付）。自民党の候補者に投票した人の実に56％が「テレビを参考にした」と答え、「新聞を参考にした」は39％を上回った。民主党の候補者に投票した人の48％が「新聞を参考にした」と答え、「テレビを参考にした」は44％だった。さらに、性別で見ると、女性は「テレビを参考」58％、「新聞を参考」34％だった。ちなみに男性は「新聞を参考」46％、「テレビを参考」が44％となる。

 　上記から、2005年の総選挙では、テレビのワイドショーを見ることができる、いわば在宅率の高い世代、つまり主婦層が選挙を動かしたと言えなくもない。また、テレビ放送と連動する、こうした選挙結果は「テレポリティクス」とも称される。では、ネットユーザーの主流（20歳・30歳代）の投票行動はどうだろう。いざ投票となると、普段行かない学校や公民館に行くのだろうか。「面倒くさい」「なんでケータイで投票ができないんだ」とボヤキが聞こえてきそうだが、これは偏見だろうか。今回の選挙は誰が動くのか。

 ⇒18日（火）朝・金沢の天気　　はれ

　17日付の新聞各社のインターネットニュースで、映画の盗撮のことが掲載されている。俗称「カム撮り」。映画館で上映されたスクリーン映像を盗み撮りし、ファイル交換ソフト「Ｓｈａｒｅ」を使ってネット上に流したとして、堺市の運送会社社員（37歳）が著作権法違反（公衆送信権の侵害）の疑いで逮捕された。盗撮された映画は邦画「クローズＺＥＲＯ　ＩＩ」で、東宝など8社の著作権を侵害したという。ネットにアップしたのは5月中旬で、大阪府警生活経済課ハイテク犯罪対策室が内偵していたようだ。ただ、ネット上の映像が粗く、雑音も入っていた。粗雑なネット動画なら、商品価値はなく、そう目くじらを立てる必要もないと思えるのだが、権利を侵害された側にとっては一大事である。著作権は被害者が訴える親告罪だ。

　この映画の盗撮は、もともとハリウッドの権利を守るためにアメリカが主張したものだ。「日米規制改革および競争政策イニシアティブに基づく日本国政府への米国政府要望書」（2006年12月5日）に盛り込まれた事項。日本とアメリカの経済パートナーシップを確立するとの名目で2001年に始まった「規制改革および競争政策イニシアティブ」（規制改革イニシアティブ）である。分野横断的改革を通して、市場経済をより加速させるとの狙い。06年当時は、安倍首相の時代だった。小泉内閣の遺産を引き継ぎ、日米関係はすこぶる順調だった。新しいビジネスチャンスを生み、競争を促し、より健全なビジネス環境をつくり出す改革として、アメリカ側の要望書には多くの案件が盛り込まれた。規制緩和が主流であったが、こと「知的財産権」に関してはアメリカのペースで規制強化が行われた。

　アメリカ側は知的財産権保護を強化するいくつかの案件を提示した。一つに、被害者が訴える親告罪ではなく、警察や検察側が主導して著作権侵害事件を捜査・起訴することが可能となる非親告罪化を要求した。また、著作権の保護期間を日本では死後50年としているが、死後70年に延長するよう迫った。さらに、映画の海賊版ＤＶＤ製造の温床とされた映画館内における撮影を取り締まる「盗撮禁止法」を制定することを要求したのだった。

　日本国内では、「非親告罪化」と「死後70年」に関しては議論が分かれたため、誰からも文句が出なかった「盗撮禁止」が手っ取りばやく法制化された。翌年成立した「映画の盗撮の防止に関する法律」がそれである。著作権法の特別法として制定され、私的使用を目的とした著作物の複製行為（著作権法30条1項）には当たらず、刑事罰の対象となる。アメリカからの要求以前にも日本映像ソフト協会などから法律化を求める声が上がってはいた。

　たかが「カム撮り」と言うなかれ、通商外交が絡んだ、されど「カム撮り」なのである。

⇒17日（月）夜・金沢の天気　　はれ

　

　そのアナログ中継局群は丘陵地に広がる葉タバコ畑の中に忽然と現れた＝写真＝。中にはＵＦＯを感じさせる丸型の中継局もあり、壮観だ。石川県能登町明野（あけの）。珠洲市街に向けて建てられた大型の中継局で、能登半島の情報インフラを支えている。ここを訪れたのは、2011年7月24日のアナログ停波のちょうど2年前に当たる7月24日のこと。

　　　　　　　能登半島の先端で「アナログ停波」リハーサル

 　この日、珠洲（すず）市では全国に先駆けてアナログ停波のリハーサルが行われた。同市は能登半島の先端にある人口1万7000人の過疎化が進む地域である。戦後間もなく4万もいた人口が高度成長期を境に人口流出が起きた。揚げ浜塩田や珠洲焼、能登杜氏が有名であるほか、農業や漁業、そして街を取り巻く山々には30基の風力発電が建設され、新しいエネルギー発電に取り組んでいる。市内の電力需要を賄うには10基で足り、あと20基分は電力会社に売っている。三方を海に囲まれ、アナログ放送の停波リハーサルが行うのに、他の自治体に迷惑かからないというのが地デジ移行の国のモデル実験地に選ばれた理由だ。

 　同日は10時から11時の1時間、くだんの葉タバコ畑に林立する珠洲中継局のアナログ放送電波が停止された。実際にアナログ停波の対象になったのは7500世帯だ。うちデジタル未対応は1300世帯。デジサポ珠洲では5回線10の電話を用意して、問い合わせに対応したが、この間に寄せられた電話は全部で12件だった。「リハーサルの停波は本当に1時間で終わるのか」「どうすれば地デジが見られるのか」など。そのうち1件はなんと沖縄の宮古島からの問い合わせだった。当日、ＮＨＫが特別番組を編成し、その画面にデジサポ珠洲の電話番号が大写しなった。その電話の内容は、「テレビをデジタル対応に買い替えたのに、アナログの表示が出るのなぜか」との問い合わせだった。また、「高校野球石川大会の生番組が見られないのは困る、孫が出る試合を見ることができない」と、地域ならではの苦情電話もあった。

 　問い合わせ件数12では、アナログ停波と地デジ対応の課題を浮き彫りにする点で、十分に検証できたとは言えないのではなかったか。市民の戸惑いがどこにあり、もっと長い時間の停波リハーサルが必要となる。これは来年1月に数日の長さでアナログ停波が行われる。 　ところで、日本より一足お先にことし6月に完全デジタル化に移行したアメリカでは、今なお150万世帯がデジタル未対応という。アメリカの調査会社ニールセンによると、デジタル未対応世帯のうち、60%以上はカナダ、あるいはメキシコからのアナログ放送を視聴していて、テレビがまったく見られないわけではない。アメリカとカナダ、アメリカとメキシコの国境沿いはお互いの放送が見える。メキシコとの国境近くのヒスパニック系移民の場合は、もともと英語放送は見ていなかったのである。

 　四方海に囲まれた日本の場合、そのような「クッション」はない。今回の珠洲中継局のアナログ停止1時間で12件の電話をベースに、全国一斉（5000万世帯）として計算すると少なくとも8万件の電話が予想される。現時点で、沖縄、岩手、長崎、秋田、青森の5県はデジタル受信機の世帯普及率が50％に届いていない。2011年7月24日正午にアナログ波は停止し、地デジへ完全移行する。が、このときどれだけの「テレビ難民」が発生するのか、想像はつかない。

 ⇒12日（水）夜・金沢の天気　　くもり

　最近、新聞広告を読んでいると「崩壊」「消滅」という雑誌の見出しや本のタイトルが目につく。「2011年新聞・テレビ消滅」（佐々木俊尚著）という本のタイトが目に止まり、文春新書を購入した。ビジネスモデルとしての新聞やテレビはこれまでは成功したが、ユーザー側にパラダムシフト（発想の転換）が起きていて、それについていけないマスメディアは自ずと滅びる、そして「マス」という概念はもうない…。著者はそんな鋭い切り口で、新聞とテレビの行く末を畳み込んでいく。

 　　　　　「マス」という概念はもうない…

 　著書では、アメリカの事例が豊富だ。メディアの世界では、アメリカで起きている事象が3年後には日本で起きる傾向がある。その事例のいくつかを。アメリカの新聞社は経営危機にあえいでいる。その主な原因はインターネットで記事を読むようになり、新聞を購読しなくなったからだ。さらに、ネットは新聞から広告収入も奪っている。中でも、クラシファイド広告が顕著だ。日本で言えば、「売ります」「買います」「従業員募集」といった三行広告のこと。アメリカでは300億ドル（およそ3兆円）のマーケットになっていて、その半分以上を新聞が占めていた。この三行広告をインターネットで無料化したのが「クレイグズリスト」。サンフランシスコを本拠地にいまでは全米に広がり、職探し、部屋探し、ルームメイトの募集などさまざま日常で必要な情報を網羅している。月80億ページビューもある。

 　2004年ごろから、アメリカではクラシファイド広告が急減する。これまで新聞や雑誌の独壇場だったクラシファイド広告が無料で掲載できるようになったのだから、ひとたまりもない。著書では、クレイグズリストが本拠地のサンフランシスコの各新聞社から6500万ドル（およそ65億円）もの求人広告を奪ったとのリサーチ企業のリポートを紹介している。

 　もう一つ、著書から事例を引用する。紙が売れなくなったアメリカの各新聞社はインターネットでの有料記事に乗り出すが、同じような内容の記事が他紙のホームページで無料で読めるインターネットの世界ではビジネスにはなりにくい。唯一、有料モデルで成功しているのは高級紙ウォール・ストリ－ト・ジャーナル。それでも会員を獲得するために、コラムなどを無料にしたりしている。そこで登場したのがアマゾンが発売した電子ブック「キンドル」。携帯電話の無線データ通信機能が搭載されていて、文字情報ダイレクトにダウンロードできる。09年夏の新モデル「キンドルDX」は画面サイズが2.5倍と大きくなり、ニューヨーク・タイムズ＝写真＝やワシントン・ポスト、ボストン・グローブが参入する予定だ。3社は宅配の代替としてＤＸを活用する戦略で、新規購読の契約者にＤＸを値引き価格で提供する販促策をとっている。

 　著書によると、ニューヨーク・タイムズの月額配信料は14ドルに設定していて、読者104万人全員がＤＸにシフトしたとして1億7500万ドル（14ドル×104万人×12ヵ月）となる。同紙の編集コスト（取材から印刷、宅配）は年間2億ドルとされているものの、ＤＸでの配信で製造と流通コストを削減できるので採算ベースに乗ることができる。ところが、電子ブックというプラットフォーラムでは、テナントのオーナーはアマゾンである。ニューヨーク・タイムズといえども店子（たなこ）にすぎない。アマゾンはテナント料（マージン）を70％も取る。すると年間売上は5200万ドルとなり、編集コスト2億ドルとはほど遠い。購読者を3・5倍にしないと採算ベースに乗ってこないのである。しかし、これが可能だとニューヨーク・タイムズ経営陣が踏んだからキンドルへとシフトしたのだろうけれども…。

 　問題はさらに根深い。紙面という独自のプラットフォームを失った新聞社が世論形成への影響力を保てるかどうか。人々に訴求する新聞のチカラは、紙面から湧き上がってくる見出しや記事、写真なのである。訴求力を失った新聞は単なる記事のプロバイダーにすぎない。※記事引用：佐々木俊尚著「2011年新聞・テレビ消滅」（文春新書）

⇒11日（火）夜・金沢の天気　　はれ

　前回、アメリカのレイチェル・カーソンの名著「サイレント・スプリング（沈黙の春）」（1962年）を取り上げた。「春になっても鳥は鳴かず、生きものが静かにいなくなってしまった」の一文は、環境以外にもいろいろな解釈ができる。たとえば、テレビメディアだ。画面は華やかだけれども、現場のプライドは薄れ、制作者はいなくなった・・・と。07年1月に捏造問題が発覚した番組「発掘！あるある大辞典」の調査報告書を読み返してみて、ふとそんなことを考えた。

 　　　　　制作の矛盾が番組に曝露するとき

 　組織には何がしかの光と影がある。テレビ局の場合、どれだけ視聴率を取って、スポットライトを浴びた番組であっても、影の部分を残したまま増幅させてしまうと、その矛盾がいつかは番組に曝露してしまうものだ。520回余り続き、平均視聴率15％も取った「発掘！あるある大辞典」が問題発覚からわずか6日で番組打ち切りが宣言された。その影とは下請け問題だった。調査報告書によると、関西テレビから元請け会社（テレワーク）に渡った制作費は1本当たり3162万円だったが、孫請け会社（アジトなど9社）へは887万円だった。テレワークの粗利益率は18.6％あったという。しかし、孫請け会社は過酷な条件下に置かれた。

 　その第一は、納品された放送制作物の委託料の支払いが、納期日からではなく、放送日の月末締めで翌々月の10日だった。捏造が問題となった納豆ダイエットをテーマにした番組は07年1月7日放送だったので、委託料の支払いは3月10日となり、納期日からなんと75日後ということになる。改正下請代金遅延等防止法では、元請けに対し、納品から60日以内、しかもできるだけ速やかな支払い求めているので、これだけでも違法であり、不当である。財務余力がある大企業ならいざ知らず、番組制作会社には零細企業が多く、資金繰りは相当苦しかったに違いない。

 　さらに、孫請け会社が元請け会社に「専従義務」を負い、にもかかわらず、死亡や負傷、疾病には、元請けは一切責任を負わないこことになっていた。ことほどさように、元請けは孫請けに対して優越的地位を濫用したのである。 　調査報告書は「下請け条件を課されながら仕事をしなければならないという環境が、末端の制作現場で番組制作に携わる制作者からプライドを失わせ…」「期日どおりにやり抜かなければならないという点にのみ神経が集中してしまう傾向を醸し出した」と断じている。そして、制作責任があるキー局側に番組の内容をしっかりと見回す人がいない状態が生じたとき、捏造が起きた。つまり、矛盾が曝露したのである。別の表現をすれば、番組制作上の膿（うみ）が一気に噴出し、最終的に番組そのものが消えてしまった。

 　最近、ＴＢＳ番組「サンデー・ジャポン」の捏造シーン問題など、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）による勧告が相次いでいる。「発掘！あるある大辞典」と同根の問題がテレビ業界全体に横たわっているのではないかと睨んでいる。

 ⇒10日（月）夜・金沢の天気　　くもり　

　盛夏のころだというのに一日中雨か曇り、朝が晴れでも昼には雨だ。太陽が照りつける夏らしい天気は数日あったかどうか。海面水温の高い状態が半年以上続くエルニーニョ現象で、日本の場合、梅雨明けの時期が遅れ、冷夏や暖冬になりやすいとか。そんな空模様を気にしながら、8月頭に、金沢大学が主催して環境イベントを打った。「2デイ・エコツアー」と銘打った「能登エコ・スタジアム2009」のこと。8月1日と2日の両日、「里山里海の生業（なりわい）と生物多様性」をテーマに開催した。

　初日は、金沢からバスで出発し、石川県七尾市の能登演劇堂で開催された「環境国際シンポジウムin能登」に参加した。ノーベル平和賞を受賞した国連組織「気候変動に関する政府間パネル」(ＩＰＣＣ）のラジェンドラ・パチャウリ議長の基調講演を楽しみにしていたが、博士は体調不良を理由に欠席。その代わり、ビデオレターが上映され、その中で「今、何かの手を打たなければ、多くの生態系が危機にさらされる」と訴えていた。翌朝は船に乗り、ぐるりと能登島を回る七尾湾洋上コースと能登島をバスで巡るコースに分かれてのエクスカ－ション。能登島のカタネという入り江にミナミバンドウイルカのファミリーの親子（5頭）がコロニーをつくっていて、船からは、時折背ビレを海面に突き出して回遊する様子を見ることができた。午後からは、奥能登・珠洲で実施されている「生き物田んぼ」を見学し、直播（じかまき）の水田で水生昆虫の調査の説明を聞いた＝写真＝。両日とも雨にたたられずに済んだ。

　能登の里山と里海を眺めながら、あの名著のことを思い出した。高校生のころ読んだ、アメリカのレイチェル・カーソンの「サイレント・スプリング（沈黙の春）」（1962年）。「春になっても鳥は鳴かず、生きものが静かにいなくなってしまった」の一文は脳裏に焼きついている。農薬や殺虫剤による環境汚染に警鐘を鳴らした原典ともなった。人間は衣、食、住のほか、薬剤などの必需品を何千種もの植物、動物から入手している。にもかかわらず、人は未だに乱開発や多量の農薬散布、海洋汚染や大気汚染など自然環境に過度の負荷をかけている。

　人間と自然との共生という点で、日本の里山はお手本だった。しかし、終戦後から、化石燃料を使った生活が目指すべき文明社会と喧伝され、炭や薪といった木質エネルギーは疎んじられてきた。その結果、森林は荒れ、里山から若者がいなくなった。過疎高齢化で休耕田や放置された森林がさらに増え、生物多様性が減少しているといわれている。レイチェル・カーソンは「私たちはどちらの道をとるのか」と警鐘を鳴らした。40年余りも前にである。そして、この30年で、3万種もの生物が絶滅したともいわれる。今年は、「種の起源」を著したチャールズ・ダーウィンの生誕200年に当たる。

　とはいえ、いまさら昔ながらの里山に戻ることはできない。ノスタルジーでは生きてはいけない。21世紀型の里山の生活スタイル、ないしは価値観、さらに産業イノベーションがどうしても必要なのだ。

⇒9日（日）夜・金沢の天気　あめ　　

　　最近、日本経済新聞を読むと、一瞬、日本農業新聞と錯覚しそうなくらいに農業に関する記事が多い。7月18日付もそうだった。一面トップの見出しは、「企業の農業参入加速」だった。イオンなど小売や、外食・食品、それにＪＲなどの交通分野の企業までもが農業参入を目指している。ある大手の外食産業は現在480㌶のファームを今後600㌶に広げる計画だと報じていた。

 　　その日の日経新聞の別刷り面では、「夏休みに行きたい農園レストラン」のランキングが掲載されていた。1位の山形県鶴岡市の農家レストランは「農村の隠れ家」と紹介され、農業のサービス産業化を強調するような内容だった。農業参入にしても、農家レストランにしても何も珍しいことではないが、日経がこのように農業関連の記事を正面から取り上げること自体に何か新鮮さを感じる。

　 農業関連の記事を日経新聞が取り上げるのにはいくつか背景があるようだ。一つは、食の安全を巡る問題が連日のように報じられ、企業が生産履歴のはっきりをしていないものを扱わないようになっている。むしろ、「自社ブランド」とＰＲする絶好に機会になっている。二つめに、食料自給が40％を割り、耕作放棄地が増える中、国民は国の農業政策にば漠然とした不安を持っている。21世紀に生きる企業として、農業への新規参入は消費者に「たくましい企業」のように思える。三つめに、国が農地法を改正し、企業が農地を賃借する際の規制を緩和したことだろう。今後、企業の農業分野への参入はトレンドになるだろう。

　　そして、日経の記者にとってみれば、取材先の企業と同様に農業は新規分野であり、すべてのものが可能性に満ちている、そんな視線ではないか。メディアが新たな取材フィールドを得たという意義は大きい。というのも、日経の記事を丹念に読むと、その視点は、プロダクツ（商品・サービス）、プライス（価格・ロット）、プレイス（販路・流通）のビジネスモデルを今後、企業がいかにして農業分野で事業設計していくかという点である。

 　　取材を受けるが側の企業も新規分野だけに真剣である。昨年、金沢大学の「地域づくり講座」で、農業参入を果たした水産物加工会社の社長に、農業参入をテーマに講義をお願いしたことがある。すると、「事業的には黒字になっていないので・・・」と謝絶された。この企業は能登半島で25㌶規模の計画に着手している。綿密な計画で3年がかりでここまで持ってきた。社長の断りの言葉に、農業参入への「本気度」を感じたものだ。

 　　東京・丸の内の企業などが農村に本格的に目を向けるようになれば、日本の農業の風景は劇的に変わるに違いない。そんな視点で時折、日経新聞を読んでいる。

 ⇒20日（祝）夜・金沢の天気　　　くもり

　地図を眺めると、能登半島が大きな口を開け、食べようとしているのが能登島である。そんな風に見える。能登島は周囲72km。口の部分を七尾湾と呼び、島で3つの支湾に仕切られる。南湾に加え西湾、北湾を総称して七尾湾と言う。かつて、能登半島の地図を眺め、その奇妙なカタチに興味を抱いて七尾湾を訪れた外国人がいた。

　今からちょうど120年前の明治22年（1889）5月、東京に滞在していたアメリカの天文学者パーシバル・ローエル（1855-1916）は能登半島の地形とＮＯＴＯという地名の語感に惹（ひ）かれ、鉄道や人力車を乗り継いで当地にやってきた。七尾湾では魚の見張り台である「ボラ待ち櫓（やぐら）」によじ登り、「ここは、フランスの小説でも読んでおればいい場所」と、後に著した「NOTO: An Unexplored Corner of Japan」（1891）で記した。ローエルが述べた「フランスの小説」とは、当時流行したエミ－ル・ガボリオの「ルコック探偵」など探偵小説のことを指すのだろうか。ローエルの好奇心のたくましさはその後、宇宙へと向かって行く。

　1893年に帰国したローエルはアリゾナ州に天文台を創設し、火星の研究に没頭する。その成果である「Mars（火星）」を発表し、火星の表面に見える細線状のものは運河であり、火星には高等生物が存在すると唱えた。ローエルの説は、H・G・ウエルズの「宇宙戦争」などアメリカのＳＦ小説に影響力を与えていく。ローエルは1916年に海王星の彼方に惑星Xが存在と予知し、他界する。その弟子クライド・トンボーが1930年にローエルの予知通りに新惑星の発見し、プルートー（冥王星）と名付けた（2006年の分類変更で「準惑星」に）。初の冥王星探査機、NASAのニュー・ホライズンズは2006年1月に打ち上げられ、2015年7月14日に最接近する。

万葉の歌人、大友家持も七尾湾を船で訪れている。家持は29歳の時、当時、都があった平城京から越中国（現在の富山県と能登半島）へ、国守として赴任してきた。赴任3年目の天平20年(748)に能登を巡る。春に農民に種籾（たねもみ）を貸し出し、秋になって貸した分と利息分を合わせて徴収する、いわゆる公出挙（くすいこ）のため。七尾湾では、「香島より熊来（くまき）を指して漕ぐ船の楫(かじ)取る間なく都し思ほゆ」（「万葉集」巻17－4027）、「鳥総(とぶさ)立て船木伐(ふなきき)るといふ能登の島山今日見れば木立(こだち)繁(しげ)しも幾代神(いくよかむ)びそ 」（「万葉集」巻17－4026）と詠んでいる。「鳥総」の歌は、七尾湾周辺で当時、造船が行われていたことが読み取れる。

　七尾湾に今、珍客が訪れている。北湾の通称「カタネ」と呼ばれる地域の入り江に、野生のイルカ（ミナミハンドウイルカ）がファミリー5匹でコロニーを作って生息している。観光ツアーの遊漁船や漁船が近づくと伴走してくれる。その様子は陸からでも観察することができる。石川県水産総合センター水産部能登島事業所の永田房雄さんによると、もともと島原半島の南端にある有明湾のコロニーにいたペアがやってきたのではないか、という。

　　 能登には、さまざまな客人を引き寄せ、その客人の才能を開花させるような、土壌がある。それがその地に住む人々なのか、自然なのか、あるいは地勢なのか定かではない。ひょっとすると三位一体となった、創発的な不思議な仕掛け＝システムなのかもしれない。

　【お知らせ】七尾湾を船で周遊し、海の生物多様性を考察する「能登エコ・スタジアム2009」を8月2日実施します。野生イルカのコロニーも訪ねます。詳細は7月16日付の読売新聞石川版で記事紹介されました。

⇒19日（日）朝・金沢の天気　　くもり　

　前回に引き続き、七尾市能登島での話題。16日に訪れた能登島で、「ちょっと面白いから」と石川県水産総合センター水産部能登島事業所の永田房雄さんに誘われて行った先が、野崎地区にあるタコの蓄養所、通称「タコ牧場」だった。個人の漁協者の経営で、タコ壺漁などで採れたマダコを一箇所に集め、大きく太らせてから出荷する。5メートル四方ほどの水槽がいくつかあり、常時、数百匹のタコが飼われている。

　なぜ蓄養かというと、市場では小さなタコは値がしない。すくなくとも1キロは必要で、キロ1000円が相場。難しいのは、水温が上がるとタコが弱ってしまうこと。このタコ牧場では海水をそのまま汲み上げている。太平洋側に比べ、日本海側は海水温が一定していない。そこで、水温が高くなるころを見計らって、大きなものから出荷する調整も必要とのこと。タコを飼うのも簡単ではない。

　ところで、「イモ、タコ、ナンキン」と呼ばれるくらい、日本人にとってタコはお気に入りの食材である。が、ヨーロッパやアフリカでは、タコやイカを「デビル・フィッシュ」（悪魔の魚）と呼び、忌み嫌う。海底の大ダコや大イカが人間を襲うという設定の映画もあるくらいで、まるで怪物か怪獣の扱い。前回のブログを読んでくれた友人から、「能登島ではタコは神様ですよ」とメールをもらった。以下、要約して紹介する。

　能登島・向田地区の愛宕（あたご）神社で執り行われる蛸祭。11月3日の祭りは神官の家から飯びつに2升に飯を盛り、蛸の頭の形にして、3日の未明に神社近くの中屋家のカマドの上に黙って置いてくる。家の主（あるじ）がこれでおにぎりを作り、隣近所に配る。300年ほど前の昔、向田地区で大火が相次いだ。すると、大ダコに乗った神様が中屋家にやってきて、「高台に祠（ほこら）を造れ」と告げた。当主がその通りすると、同地区では火災など災害がピタリと止んだという伝説である。以来、中屋家ではタコを食べることをタブーとしている。その祠が愛宕神社の由来だという。

⇒18日（土）朝・珠洲の天気　　あめ

　神社の神殿や社寺の前庭には、さまざまな表情をした一対の狛犬（こまいぬ）が置かれているものだ。きょう（6月16日）訪ねた、石川県七尾市能登島の大宮神社の狛犬は凄みがあった。「獅子の子落とし」がモチーフなのである。

 　大宮神社の狛犬は、獅子（ライオン）が千尋の谷に子供を落として、その子供を見守っているという姿で、左手の子は千尋の谷に落ちて仰向けになり、右手の子供は崖を這い上がっているという構図＝写真＝になっている。説明書きには、台座に使われている岩は富士山から運んだ溶岩であると記されている。これが黒く、ゴツゴツした感じで、崖というイメージにぴったり合っている。

 　「獅子の子落とし」は、自分の子供に厳しい試練を与えて、立派な人間に育て上げることのたとえで使われる。インターネットで検索をかけてみると、「子落とし」をモチーフにした狛犬は、東京・赤坂の氷川神社など関東地方にいくつかある。この狛犬の寄進者が裏面に記されている。昭和14年（1939）、東京・亀戸の「野中菊太郎」となっている。ちょうど70年前のことだ。今回ガイド役を引き受けてくれた県水産総合センター水産部能登島事業所の永田房雄所長の話だと、野中は当地出身という。財を成して、生まれ故郷に報いたのだろう。

 　内湾のため穏やかな七尾湾と海辺に青々と広がる田の海。のどかな半農半漁の里に似つかわしくない、激しいモチーフである。ただ、写真のように、崖を這い上がる子をじっと見守る親の表情がどことなく優しい。能登人の気風にあっているのかもしれない。

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　　ここからはお知らせ。では、なぜ能登島を訪ねたかというと、金沢大学と石川県が主催して実施する環境ツアー「能登エコ・スタジアム2009」の見学コースの確定のため。ツアーの詳細はきょう16日付の読売新聞石川版で記事紹介された。この狛犬はツアー2日目、午前の能登島バスめぐりのコースで見学できる。

⇒16日（木）夜・金沢の天気　　あめ