自在コラム

　　「漆黒」という言葉がある。真っ暗な状態を「漆黒の闇」と表現したりする。もともと漆で塗られた盆や椀などのつやのある黒さを表現する。その漆黒をベースに地球に見立てて制作された輪島塗作品がある。作品名は「夜の地球 Earth at Night」。この作品が大阪・関西万博（4月13日-10月13日）で展示されるとニュースで知り、おととい（23日）輪島市へ見学に行ってきた。

　　作品は石川県輪島漆芸美術館で常設展示されている。同美術館は世界で唯一の漆芸専門の美術館で、輪島塗の伝統的な名品をはじめ、人間国宝や芸術院会員などの作品、アジアの漆芸作品なども所蔵している。「夜の地球」は正面入り口左側エントランスホールの特別展示室で公開されていた。高さ1.5㍍、重さ200㌔にも及ぶ地球儀。球体そのものは直径1㍍で、漆黒の地球に光るのは蒔絵や沈金で加飾され金粉や金箔で彩られた夜の明かりだ。地球儀そのももは直径1㍍で、周囲には東京、北京、ロンドン、ニューヨークの4都市の夜景パネルもある。輪島塗の漆黒と金の輝きの技で表現された宇宙に浮かぶ夜の地球、この幻想的な姿にロマンを感じたのは自身だけだろうか。(※写真は高さ1.5㍍の輪島塗地球儀。後ろの作品は画面右がニューヨーク、左はロンドンの夜景パネル＝同館のポストカードより）

　　「夜の地球」のパンフレットとビデオには製造工程が詳しく解説されている。制作は木地を作るところから加飾まで輪島塗技術保存会の職人37人が集まり、5年がかりで仕上げた。保存会会長の小森邦衛氏（髹漆の人間国宝）が陣頭指揮を執った。そもそも地球儀をつくるきっかけは、輪島市役所から「ふるさと納税」の寄付金で、輪島塗のブランド力を高める象徴的な作品を制作してほしいとの依頼だった。保存会で議論し、かつて創られたことがない、制作に困難なもの、国内外に通じる普遍性などをテーマに議論して地球儀をつくることになった。保存会では佐賀県武雄市を訪ね、同市に伝わる18世紀のオランダ製の地球儀を基に設計した。

　　ビデオには球体の制作から始まる製造工程が紹介されている。材料は能登産のアテ（能登ヒバ）。薄板を曲げて接着し乾かす作業を繰り返し、大小295本の輪を6つのブロックに組む。それをろくろびきの技術者が丸く削り、中心軸に通して真球をつくる。球体に下地や中塗りを施した後、2回にわたり熱を加える。加熱すれば内側と外側の温度差や収縮が生じ、特殊な構造が壊れるリスクもあった。担当者は木材の乾燥施設で、状態を確かめながら数日かけて施設内の温度を最大70度まで上げ、球体を硬めた。仕上げは蒔絵と沈金。その表現には作り手の個性が出るものの、今回は試作を繰り返し、互いが歩み寄ることで統一感のある作品にたどり着いた。

　　2022年春から輪島漆芸美術館に展示。去年元日の能登半島地震で美術館の展示用ガラスケースが割れるなどしたが、地球儀は数㌢動いたものの作品そのものに被害はなかった。ビデオで小森氏は「この地球儀は平和な世界になってほしいという思いを込めて制作した」とメッセージを発している。

⇒25日（土）夜・金沢の天気　　　　あめ

　　去年元日の能登半島地震と9月の記録的な大雨による避難者は合わせて145人（地震14人、豪雨131人）となっている（1月21日時点・石川県危機対策課調べ）。去年2月末の避難者は1万1400人余りだったが、その後に仮設住宅への入居も始まり、数はずいぶんと減った。そして公費解体なども進み、徐々にではあるが被災地の風景が変わりつつある。一方で思うのは災害の記憶の風化という現実だ。

　　たとえば、新聞・テレビメディアによる被災地に関する報道の扱い。ことし元日には「あれから1年」の特集や特番があったが、それ以降は能登地震に関連する記事の扱いが小さく、そして掲載頻度も少なくなっているようにも思えるのだ。もちろん、地元メディアは連日のようにそれなりの扱いで報じているが。全国ニュースはいわゆる「トランプ2.0」に注がれていて、能登地震に対する日本人の記憶はこのまま薄れていくのではないか。

　　そんな中で能登地震を映像や画像で残して将来につなげようという動きも出ている。地元メディア各社の報道（1月22日付）によると、被害やその後の復興の様子について、画像などで記録する「デジタルアーカイブ」のホームページが公開されているという内容だ。さっそくサイトをチェックした。「のと・きろくとまなびと」と名付けられたデジタルアーカイブだ。金沢大学の研究者などでつくる一般社団法人「能登里海教育研究所」（石川県能登町）がホームページで公開している=写真・上＝。研究員や地域の人などが撮影した写真があわせて35点あり、撮影した日付のほか場所が地図で示されている。

　　見る側のサイドに立った工夫もされていて、たとえば発災当時とその後の様子が比較できるようになっているものもある。能登町小木地区の九十九湾沿いの写真は、地震の翌日に撮影されたものと11ヵ月後に撮影されたものが掲載されていて、比較できるようになっている。直後の画像には陥没した海岸線に車が何台も落ちている様子がリアルに映っていて＝写真・下＝、自身も見るのが初めてだった。このほか、ドローンで被災地の様子を撮影した写真などもある。今後も随時、写真や動画などを増やしていくようだ。

　　このデジタルアーカイブをつくった狙いはタイトルにある「まなび」から分かるように、掲載された画像を学校での防災教育などで活用してもらうことを想定していて、申請などの手続きもなく、ダウンロードして利用できる。教育研究所らしい発想でつくられたものだ。

　　こうした動きに触発されたのか、石川県もデジタルアーカイブに動いている。馳知事はきのう（23日）県庁での記者会見で、地震と豪雨の被災状況や復旧の記録を残す写真や映像、文書などの資料を2万点を収集していると説明。デジタルアーカイブとして今月29日にまず500点、年度内（3月末まで）に追加で500点を公開する。馳知事は「震災の経験と記憶を記録し、未来へつなげたい」と語っていた。

　　能登地震の被災状況を未来につなげたい、学校教育に活かしてほしい、さまざまな想いを込めたデジタルアーカイブが動き出している。多様な視点でこの災害を人々の記憶にとどめるツールとしてさらに広まってほしい。

⇒24日（金）午後・金沢の天気　　　　はれ

　　トランプ氏がアメリカ大統領に就任し、ホワイトハウスに入ったとのニュースが流れていたので、ホワイトハウス公式サイトをチェックする。すると、トップページは「AMERICA  IS  BACK」のタイトルで左手で指さすトランプ氏の得意のポーズが映っていた＝写真＝。この公式サイトを含めホワイトハウスの模様替えが大変だったようだ。メディア各社の報道によると、前任のバイデン氏の退去からトランプ氏の入居までのタイムラグは6時間で、その間にすべての部屋を掃除し、新たな主（あるじ）が好む執務室にしつらえ、好みのカーテンや家具をそろえ、お気に入りのシャンプーや歯ブラシまで用意したようだ。まさに、「AMERICA  IS  BACK」は「トランプ様が戻ってきた」と読める。

　　そのホワイトハウスでのトランプ大統領の初仕事の一つが、気候変動対策の国際枠組み「パリ協定」から再び離脱すると発表し、大統領令に即日署名したことだった。パリ協定は2015年の国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ21）で採択され、「産業革命前からの気温上昇を1.5度以内に抑える」という目標を掲げている。トランプ大統領は就任演説で「中国が平気で汚染を続けているのに、アメリカが自国の産業を妨害することはしない」と説明し、「不公平で一方的なパリ協定から即時離脱する」と宣言したのだった。第1次トランプ政権の2020年にパリ協定から離脱したが、2021年に就任したバイデン前大統領が初日に復帰。トランプ氏は大統領選でエネルギー開発の推進のため再離脱すると公約に掲げ勝利した経緯がある。

　　ＥＵの気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」は、2024年の世界の平均気温は初めてパリ協定の基準を超えて1.6度高くなったと発表した。徐々に進む気候変動はアメリカにも大きな被害をもたらしているとの指摘もある。今月中旬に発生したカリフォルニア州ロサンゼルス周辺の大規模な山火事について、ＮＯＡＡ（アメリカ海洋大気局）は「気温の上昇、干ばつの長期化、乾燥した大気などの気候変動が、アメリカ西部の山火事の危険性と範囲を増す重要な要因となっている」と述べている（1月14日付・ＢＢＣニュースWeb版日本語）。　　

　　この山火事について、トランプ氏はこれまでＳＮＳなどでカリフォルニア州の知事（民主党）の不手際で被害が拡大していると、「知事の責任」を印象付けるかのように強調していた（同・読売新聞Web版）。本来なら大統領として山火事について気候変動の側面からも取り組むべきで、パリ協定と真摯に向き合うべきだと思うのだが。次に火の粉をかぶるのは自身ではないだろうか。

⇒21日（火）午前・金沢の天気　　　　　はれ

       連日すさまじい量と内容のニュースがあふれているが、その中からいくつかをピックアップ。地元石川県に関するニュースから。15日に開催された政府の地震調査委員会は委員長見解を公表した。能登半島地震について「活発な地震活動が当分継続する。加えて時々大きな地震が発生し、さらに活発になることもある」「（こうした地震は）日本ではこれまで観測されたことはない」「いつまで続くのかなど見通すことが難しい」「周辺には影響を受けた活断層があることに留意が必要」と。確かに能登では2020年12月から活発な地震活動が続いていて、去年元日のマグニチュード7.6に続き同6規模の地震がこれまで何度も発生していて、「千年に一度、数千年に一度の地震」とも称されている。地震はまだ続くというニュースを被災地の人たちはどう受け止めただろうか。（※写真は、まだ至るところで震災の爪痕が残る輪島市内＝ことし1月9日撮影）

　　今月14日に能登半島地震による災害関連死の審査会が開かれ、新たに10人が認定されることになった。県内の関連死はこれまでと合わせ280人に上り、直接死228人と合わせ508人となる。関連死は避難所などでの生活で疲労やストレスがたまったことが原因で持病などが悪化して亡くなるケースで、この認定については遺族からの申請を受けた自治体が医師や弁護士ら有識者による審査会を開いて判断する。また、直接死は地震によって家屋の下敷きになるなどして亡くなるケースだ。関連死については、石川県のほかにも隣接する富山県で2人、新潟県で5人が認定されていて、3県合わせた犠牲者は515人となる。

　　内乱の首謀者として身柄を拘束された韓国の尹大統領に対して、世論は大統領支持に転じているようだ。韓国の朝鮮日報ネット版日本語（16日付）によると、12月3日に戒厳令を出した直後の与党「国民の力」の支持率は急落したものの、直近の世論調査では上昇しており、最大野党「共に民主党」の支持率とは誤差の範囲内まで狭まっている。戒厳令直後の世論調査会社リアルメーターの調査（12月12、13日）では26.7ポイント差（共に民主党52.4％、国民の力25.7％）だったが、その後は次第に狭まり、直近の同社調査（1月9、10日）では1.4ポイント差（共に民主党42.2％、国民の力40.8％）に縮まった。韓国ギャラップの調査（1月7-9日）でも共に民主党は36％、国民の力は34％と接近している。

　　韓国はもともと保革対立が激しい。さすがに今回の政治の混乱に有権者も落としどころを探り始めたのだろうか。世論調査の数字を見る限りでは、混乱の収拾に乗り出すどころか党派的利益を優先している野党に対し批判が強まり、一方で危機感を背景に与党支持層が結束を固めていることがうかがえる。

　　ちなみに日本でよく取り上げられる内閣支持率はどうか。ＮＨＫの直近の世論調査（1月11-13日）によると、石破内閣を「支持する」は去年12月の調査より1ポイント上がって39%、「支持しない」も2ポイント上がって40%となっている。支持しない理由は、「政策に期待が持てないから」35%、「実行力がないから」22%と続く。果たしてこの内閣支持率で与党は7月に予定される参院選を乗り切れるかどうか。

⇒16日（木）夜・金沢の天気　　　　　あめ時々あられ

　　韓国の公共放送ＫＢＳはネットニュースで「[속보] ‘내란 수괴 혐의’ 윤 대통령 체포…헌정 사상」（【速報】尹大統領が「反乱」の容疑で身柄を拘束…憲政史上初めて）と報じている＝写真・上＝。尹大統領による「非常戒厳」の宣布を巡り、高官犯罪捜査庁と警察でつくる合同捜査本部はきょう15日午前10時半過ぎ、内乱容疑で尹氏を身柄を拘束。大統領は憲法で不訴追特権が保障されているが、内乱罪は例外となっている。捜査当局は今月3日にも身柄の拘束を試みたが失敗していた。韓国で現職大統領が身柄拘束はこれが初めて。合同捜査本部は拘束期限である48時間以内に逮捕状を請求する。

　　尹氏は独裁者になろうと決意したのか、あるいは野党に対する脅しだったのか。去年12月3日深夜の演説には正直驚いた。「非常戒厳」を宣布すると発表した。韓国の憲法では、非常戒厳は戦時やそれに準じる国家非常事態に陥った際に大統領が宣言するものなので、世界は朝鮮戦争を再開するのかと身構えた。ところが、尹氏は戒厳令をその後、6時間で解除した＝写真・下＝。あれはいったい何だったのかと、混乱を招いた。ソウルでは大規模な市民による抗議行動と支持行動が連日のように起きていた。

　　そもそも、尹氏を支える与党「国民の力」は2022年の政権発足時から少数与党だったが、それが去年4月の総選挙で大敗を喫した。このため、国会運営がままならない状態に陥っていた。追い詰められ、衝動的に戒厳令を発したのだろうか。その後は裁判所が出した拘束令状の執行を拒否し、公邸で籠城を続けていた。

　　冒頭に戻る。報道によると、合同捜査本部は捜査員1000人余りを動員し、午前4時半ごろから大統領公邸前で大統領の警護側と捜査側が3時間にわたって対峙した。公邸では尹氏の弁護士と捜査員が協議を続けた。弁護側は自ら出頭すると提案したが、捜査側は拘束令状の執行で譲らなかった。7時半ごろから捜査員らが築かれた壁にはしごを架けるなどして続々と敷地内に入った。合同捜査本部は「午前10時33分、尹氏の拘束令状を執行した」と発表した。尹氏は拘束前に映像メッセージを公開した。「流血の事態を防ぐため、不法捜査だが、高官犯罪捜査庁の出頭要請に応じることにした」と述べた。午前10時半過ぎ、大統領を乗せたとみられる車両が公邸を出て、ソウル近郊の高官犯罪捜査庁の庁舎に向かった。午前11時から取り調べが始まっている。

　　戒厳令から2ヵ月足らずで大統領拘束という激震が走った韓国。歴代大統領では李明博氏や朴槿恵氏が離任後に有罪判決を受けて収監されている。この国のカタチをどう表現すればよいのだろうか。

15日（水）午後・金沢の天気　　　　　あめ

　　「1995年1月17日」、いまから30年前のことだ。午前5時46分、金沢の自宅で睡眠中だったが、グラグラと揺れたので飛び起きた。テレビをつけると最大震度7に見舞われた神戸の悲惨な映像が映し出されていた。当時民放テレビ局の報道デスクで、着の身着のままで出勤した。テレビ朝日の系列局だったので、同じ系列のＡＢＣ朝日放送（大阪）に記者とカメラマンを応援に出すことを決め、取材クルーを現地に向かわせた。見送りながら、無事を祈ると同時に、日本の安全神話が崩壊したような無念さが込み上げてきたことを今でも覚えている。「いよいよ日本沈没か」と。

　　この阪神淡路大震災をきっかけにテレビ局系列の研修会や仲間内での勉強会で災害報道の在り様について議論するようになった。キーワードは2つ、「風化」と「既視感」だった。テレビ局の役割として、この震災を風化させてはならない。ニュース特集やドキュメンタリー番組などを通じて、復興の問題点など含めて取り上げて行こうという主旨の発言が相次ぎ、研修会は熱くなった。(※写真は、黒煙が上がる阪神淡路大震災の災害の様子＝写真提供・神戸市役所）

　　一方で既視感という、視聴者や読者が有するハードルについても議論になった。「いつもいつも同じ映像シーンを流している」「以前に視聴した番組と同じ」「以前どこかで読んだ記事」などと、視聴者や読者から指摘されることをメディアは嫌がる。なので、新たな映像や、これまでとは別の視点でのニュース特集や番組に取り組むことになり、ディレクターや記者、カメラマンは懸命になった。が、時間の経過とともにネタ切れとなり限界も見えてきた。

　　この風化と既視感は情報化社会の特性のようにも指摘されることがあるが、むしろ人間の特性だとの指摘は昔からあった。266年も前にイギリスの経済学者アダム・スミスは著書『道徳感情論』で、災害に対する人々の思いは一時的な道徳的感情であり、人々の心の風化は確実にやってくる、と述べている。日本人に限らず、災害に対する人々の心の風化や記憶の風化は人としての自然な心の営みと説いている。18世紀中ごろのイギリスはまさに産業革命のただなかで、都市部への人口集中や資本家と労働者の対立など激動の世紀の中で、平静さを求める人々の心情を読み解いたのだろうか。

　　ただ、被災地の人々の心情は変わらない。「忘れてほしくない」という言葉に尽きるだろう。被災地の復旧や復興は一般に思われているほど簡単には進まない。最近では、被災者への「共感」、あるいは「意識の共有」という言葉がよく使われるようになってきた。また、クラウドファンディングというネットを通じた支援もあるが、被災地の人々と一般の人々の意識のギャップをどうしたら埋めることができるのか。阪神淡路大震災から30年、能登半島地震から1年、いろいろと考えさせられる。

⇒14日（火）夜・金沢の天気　　　　　あめ