自在コラム

　　　これがアルツハイマー病の画期的な治療薬になるのだろうか。メディア各社は7日、アメリカのＦＤＡ（食品医薬品局）が日本のエーザイとアメリカの医薬品バイオジェンが共同開発したアルツハイマー病の治療薬「LEQEMBI（レカネマブ）」に対して、「迅速承認」と呼ばれる特例的な承認を行ったと報じた。エーザイ公式サイト（7日付）によると、臨床試験でこの新薬を投与したグループと偽薬のグループを比較し、レカネマブのグループでは記憶や判断力などの症状の悪化が27％抑制された。特例承認の条件となっている最終段階の治験データをもとに速やかに完全な承認申請を行う。日本やヨーロッパでも承認申請を行う。

　　　アルツハイマー病は、脳内に異常なタンパク質「アミロイドβ 」が蓄積することで神経細胞が傷つき、記憶力や判断力などが低下するとされる。これまでの治療薬は症状の一時的な改善を促すものだが、レカネマブは脳内のアミロイドβ そのものを除去することで病気の進行を長期的に遅らせる。治療薬の効果が表れるのは軽度認知障害の段階での投薬で、早期または後期段階での治療開始に関する安全性と有効性に関するデータは取っていない。2週間に1回、体重に応じた点滴を施すことになる。価格は、体重75㌔の患者に換算して1人当たり年間2万6500㌦ （1㌦132円換算で350万円）と設定している（エーザイ公式サイト）。

　　　エーザイとバイオジェンは2021年6月にも同じタイプの治療薬「ADUHELM（アデュカヌマブ）」を開発。ＦＤＡに承認されたものの、価格が高いことや有効性への疑問などからアメリカでは高齢者向け保険が適用されなかった。日本の厚労省も、効果が明確に判断できないとして承認を見送っていた。以下推測だ。今回のレカネマブはアデュカヌマブよりアミロイドβ の除去により特化した治療薬なのだろう。アデュカヌマブは4週間に1回の点滴に対し、レカネマブは2週間に1回と投与頻度を高めている。さらに、価格に関してもアデュカヌマブは年間コストは5万6000㌦なので、レカネマブは半値以下に抑えている。商品化に対する企業の熱意というものを感じる。

　　　超高齢化社会といわれるこの世の中で、「呆け封じ」の妙薬となるのか。一方で、「呆けた者勝ち」という言葉がある。頭脳は普通に動いているが、寝たきりとなり食事や入浴、排泄の介護を受ける自分の姿を見て何を思うだろうか。むしろ、家族や周囲との人間関係のしがらみを記憶から一切消し、家族に面倒や世話をかけていると認識もせずに、その日を暮らしていければ、それで十分ではないか。「呆けた者勝ち」とはそういう意味だろう。アルツハイマー病の治療薬レカネマブのニュースを見て、そんなことを考えてしまった。

⇒8日（日）夜・金沢の天気　　　　くもり

　　　プラスチックごみによる汚染問題は世界各地で深刻化している。排出や廃棄を規制する国際条約づくりがようやく動き出した。朝日新聞Web版（7日付）によると、去年3月の国連環境総会で、2024年内に法的拘束力のある汚染対策条約をつくる方針で合意。11月から12月に各国政府代表がウルグアイに集まり、第1回の交渉会合を行った。ことしは5月の第2回で条約に盛り込む内容の議論を始め、11月に第3回を開く。ことし中に法的拘束力のある枠組みをつくる方針で、2025年以降に条約を採択する予定という。

　　　これまでの交渉で、プラごみの削減だけでなく、プラスチックの生産から廃棄までのライフサイクル全体で削減に取り組む方向で一致している。削減に向けた国別行動計画を作る方針で、対策に必要な資金の仕組みづくりも協議する、という（7日付・朝日新聞Web版）。

　　　以下は日本海側に住む一人としての希望だ。対岸国の不法投棄をどう解決すればよいか、そうした条約の枠組みも併せてつくってほしい。たとえば、「地中海の汚染対策条約」とも呼ばれるバルセロナ条約は21ヵ国とＥＵが締約国として1978年に発効している。日本海にも沿岸各国との汚染対策条約が必要ではないだろうか。

　　　データがある。石川県廃棄物対策課の調査（2017年2月27日-3月2日）で、県内の14の市町の海岸で合計962個のポリタンクを回収した。そのうちの57％に当たる549個にハングル文字が書かれ、373個は文字不明、27個は英語、10個は中国語、日本語は3個だった。沿岸に流れ着くのはポリタンクだけではない。漁具や漁網、ロープ、ペットボトルなど、じつに多様なプラごみが漂着する。去年はロシア製の針つきの注射器が大量に流れ着いて全国ニュースになった。医療系廃棄物の不法投棄は国際問題だ。

　　　大陸側に沿って南下するリマン海流が、朝鮮半島の沖で対馬海流と合流し、山陰や北陸など日本の沿岸に流れてくる＝写真・上＝。とくに能登半島は突き出ているため、近隣国の漂着ゴミのたまり場になりやすい。2021年の奥能登国際芸術祭の作品づくりのため能登を訪れたインドの作家スボード・グプタ氏は能登の海岸に大量の海洋ごみが漂着していることに驚き、地域の人たちの協力でごみを拾い集めて作品を創った＝写真・下＝。作品名「Think about me（私のこと考えて）」。大きなバケツがひっくり返され、海の漂着物がどっと捨てられるというイメージだ。日本海の汚染対策条約が今こそ必用だと実感している。

⇒7日（土）午前・金沢の天気　　　　くもり　　

　　　年始の新聞広告は例年のごとく派手さが目立った。笑えるもの、考えさせるもの、目立つものの何が言いたいのか分からないと思ってしまうものなどさまざま。いくつか紹介すると。

　　　この広告は毎年見ているが、関西漫才のように自虐的で笑える。入試願書の受付開始日と合わせた近畿大学の広告（3日付）『上品な大学、ランク外。』＝写真・上の左＝。同大は「THE世界大学ランキング2023」で日本の私立総合大学の中で慶応大学と並ぶ1位にランクされたものの、「進学ブランド力調査2022」（調査・リクルート進学総研）での「上品な大学ランキング」ではトップ10から外れている。それでも、「めっちゃうれしいやん！」「お上品限定に見えないなら、むしろ本望！」と。

　　　他の大学ランキングでは「エネルギッシュである」「チャレンジ精神がある」「コミュニケーション能力が高い」がぞれぞれ1位（※日経ＢＰコンサルティング「大学ブランド・イメージ調査2021-2022」）なのだとＰＲしている。研究資金を自ら稼ぎながら挑戦し続けて成功させたクロマグロの完全養殖をその事例に挙げている。ちなみにバックに映っている学生は近大生200人の顔写真をＡＩに学習させて合成した近大生の特徴のある顔のようだ。データとＡＩを駆使し、良い意味で「くどい」文章回しは見事だ。

　　　日経新聞（3日付）をコンビニに買いに行った。すると、紙面の一面には「日本経済新聞」と題字はあるものの、赤や青、緑、黄色の斑点が散らばっている＝写真・上の右＝。よく見ると「本日は特別紙面でお届けします。通常紙面は2枚目からになります」と小さく記してある。ルイ・ヴィトンの広告にくるまれた朝刊なのだ。紙面をめくると、これもルイ・ヴィトン広告。「Yayoi　Kusama」とあったので草間彌生をネット検索すると、ルイ・ヴィトンと草間彌生がコラボレーションで作品を展示する、機関限定のポップアップストアを今月2日に東京・原宿でオープンしていて、そのＰＲ広告のようだ。場所は明治神宮の近くなので、初詣客でにぎわっているのではないだろうか。

　　　5日付の宝島社の見開きの全面広告も深い味わいがある。『団塊は最後までヒールが似合う。』＝写真・中＝。黒いタイツにハイヒールを履いた中尾ミエが真ん中に鎮座する。第一次ベビーブームと呼ばれた戦後の1947年から49年に生まれた世代は「団塊の世代」とも称される。この世代が後期高齢者になっている。キャッチコピーの「ヒール」は「悪役」の意味。団塊の世代は個性派が多く、日本の学生運動を主導した世代でもある。宝島社は「団塊よ、どうか死ぬまで突っぱって生き切ってくれ。他の世代を挑発し続けてくれ」とメッセージを送っている。共感する。

　　　意味がよく理解できなかったのが、トヨタイムズの見開きの全面広告（1日付）＝写真・下＝だった。トヨタ自動車がネットやＣＭなどを通じて独自発信するメディアだ。キャッチコピーが「なぜトヨタは24時間耐久レースに挑み続けるのか？」「いつまでハイブリッドをつくり続けるんだ・・・と言われる今、新型プリウス投入の意味」など、見栄えは強烈だが、言葉の深みや面白さというものが今一つ伝わってこない。せめて、ソニー・ホンダが開発しているＥＶに対抗意識を燃やしてほしかった。

⇒6日（金）夜・金沢の天気　　　くもり

　　　金沢の正月3が日は寒波や積雪もなく、わりと穏やかな天気続いた。あす4日は仕事始めなので、年末年始をふるさとや行楽地で過ごした人たちのＵターンラッシュなのか、国道8号や北陸自動車道の金沢西ＩＣの周辺はずいぶんと混み合っていた。

　　　～エッと驚くジャイアントスイグン、ホッと和むアマメハギ～

　　　エッと驚くニュースもあった。地元メディアによると、去年3月に石川県知事選に当選した元プロレスラーの馳浩知事が元旦に東京の日本武道館で開催されたプロレス興行の試合に参戦し、得意技のジャイアントスイグンなどで会場を沸かせた、という（3日付・北國新聞、北陸中日新聞）＝写真・上＝。正月の休暇中だったとはいえ、周囲は当然、けがなどの負傷を心配し止めるよう進言したただろう。それを押し切って、リングに立ったようだ。　　　

　　　去年8月4日に県内を襲った豪雨のとき、馳知事は日本三名山の白山（標高2702㍍）の国立公園指定60周年を記念し、知事自ら白山の魅力をＰＲするために登山。途中の山あいで孤立状態になるというハプニングに見舞われている。気象情報を収集した上で、登山を中止すべき判断もあったのではないかと、当時、知事の登山は物議を醸した。馳氏のジャイアントスイングに周囲が振り回されている印象だ。

　　　能登の正月の行事といえば、輪島市や能登町に伝わる厄除けの伝統行事「アマメハギ」だ。新暦や旧暦で開催日が地域によって異なる。輪島市門前町皆月では毎年1月2日に行われ、天狗や猿などの面を着けた男衆が集落の家々を回る。当地では、アマメは囲炉裏で長く座っていると、足にできる「火だこ」を指す。節分の夜に、鬼が来て、そのアマメをハギ（剥ぎ）にくるという意味がある。木の包丁で木桶をたたきながら、「なまけ者はおらんか」などと大声を出す。すると、そこにいる園児や幼児が怖がり泣き叫ぶ。その場を収めるために親がアマメハギの鬼にお年玉を渡すという光景が繰り広げられる。（※写真・下は、輪島市観光科・観光協会公式サイト「輪島たび結び」より）

　　　能登半島のアマメハギや秋田・男鹿半島のナマハゲは2018年にユネスコの無形文化遺産に日本古来の「来訪神　仮面・仮装の神々（Raiho-shin, ritual visits of deities in masks and costumes）」として登録されている。能登にはユネスコ無形文化遺産だけでなく、ＦＡＯの世界農業遺産（ＧＩＡHＳ）という国際評価もある。ＳＤＧｓに熱心に取り組む自治体もある。「能登は上質なタイムカプセル」（坂本二郎・金沢大学教授）と評価されている。伝統文化や行事、産業を持続可能なカタチで引き継ぐ文化風土が能登にはあり、そうした風土がグローバルな価値として再評価を受けている。

⇒3日（火）夜・金沢の天気　　　　　くもり時々あめ

　　　北朝鮮がきのう新年早々に弾道ミサイルを発射した。防衛省公式サイト（1日付）によると、1日午前2時50分、最高高度はおよそ100㌔、飛行距離は350㌔で、朝鮮半島東側の日本のＥＥＺ外に落下したと推定される。北朝鮮は前日の31日も弾道ミサイル3発を発射、去年は37回、計70発を日本海に向け発射している。また、朝鮮労働党機関紙「労働新聞」（1日付・Web版）によると、党中央委員会総会で、金正恩総書記は演説し、戦術核兵器を大量生産する必要性を述べ、「核弾頭の保有量を幾何級数的に増やす」と方針を示した。

　　　～厄介な隣国にどう対応　岸田内閣の起死回生の一発は～

　　　脅威を振りかざすのは北朝鮮だけではない。中国も沖縄県の尖閣諸島周辺の領海のすぐ外側にある「接続水域」をうろうろしている。先月29日午前9時現在、中国海警局の船4隻が接続水域を航行しているのが確認されている。中国当局の船が接続水域を航行した日数は去年は334日と、2012年9月11日に日本政府が尖閣諸島を国有化して以降、最も多くなった。

　　　そして、ウクライナ侵攻を続けるロシアも隣国だ。そもそも、中国とロシアがなぜ国連安保理の常任理事国なのか。中国の場合。もともと常任理事国は第2次世界大戦の戦勝国である国民党の中華民国だった。それが中国共産党に追われ台湾に逃れる。アメリカのニクソン大統領の中華人民共和国への訪問が公表され、国際社会がにわかに動いた。1971年10月のいわゆる「アルバニア決議」によって、国連における中国代表権は中華人民共和国にあると可決され、中華民国は常任理事国の座から外され、国連を脱退することになる。代わって中国が国連に加盟し、台湾の常任理事国を引き継ぐことになった。常任理事国として相応しいとする正当性はどこにあったのだろうか。

　　　ロシアも同じだ。戦勝国であるソビエトが崩壊した。それを、ロシアが常任理事国として拒否権を持ったまま引き継いでいる。それが、ウクライナ侵攻という行為があっても国連安保理は機能不全、という現実問題を生み出している。

　　　話は変わる。岸田総理はことしとても忙しそうだ。Ｇ７の議長国を務め、５月には広島市でサミットを開催する。サミットでは当然、ウクライナ情勢をはじめ、唯一の戦争被爆国として「核兵器のない世界」の実現に向けたメッセージを発信することになるだろう。

　　　ただ、最新の世論調査はじつにさえない。共同通信社の調査（12月17、18日）で、内閣支持率は33.1％と発足以来最低だった。「危険水域」とされる20％台まであとわずかだ。得意の外交で起死回生の一発を放つことができるのか、どうか。

(※写真は、広島県庁公式サイトに掲載されているＧ７サミット開催をＰＲする湯崎知事＝左＝ら）

⇒2日（月）夜・金沢の天気　　　　　あめ

　　　景気が良いときは、市場にお金が回り、経済全体が活性化するというこれまでの常識が崩れている。何しろ、経済の活性化は人件費と物価などが同時に値上がりしたものだが、現在のインフレと呼ばれている状況は物価だけが高騰している。これは一時的に新型コロナウイルス感染（パンデミック）により世界経済がロックダウン状況に見舞われたものの、その後、世界が同時に経済活動を再開したことによるモノの供給不足ともいわれる。これが物価に跳ね返っている。

            ～キャッシュレス経済と「タンス預金」の話～

　　　アメリカのＦＲＢの金融引き締めやインフレ懸念を背景に、世界の利は上昇傾向にある。日銀は先月20日に一転して金融緩和策を修正し、長期金利の変動幅の上限を0.5％程度に引き上げた。これが「黒田サプライズ」となり、株価が下がり為替が円高に変動した。日本の経済はこれからどうなるのか。

　　　一つ注目しているのが、市場金利の上昇と住宅ローン金利、そして住宅価格だ。すでに建築資材などの価格が一斉に上がっている。当然、新築住宅を中心に価格は高くなっている。さらに、大手銀行などは住宅ローン金利を今月から引き上げる。変動型の金利は据え置いたものの、将来変動金利が上がるリスクもある。「家は人生最大の買い物」との言葉がある通り、価格と住宅ローンが上がれば、購入や新築を考えている人々は二の足を踏むだろう。これが日本の景気にってマナイナ要因になるかもしれない。

　　　ただ、2023年という年には経済的な異変が起きるかもしれない。以下、勝手な憶測だ。50兆円ともいわれる「タンス預金」がどう動くか、だ。というのも、2024年度から1万円札のデザインが福沢諭吉から渋沢栄一に、5千円札は樋口一葉から津田梅子に、千円札は野口英世から北里柴三郎になる。1984年に聖徳太子から福沢諭吉になったので、40年ぶりだ。この新札発行前にタンス預金が住宅投資などに動けば、経済効果に寄与するかもしれない。また、新紙幣発行にともなう、金融機関のＡＴＭやＣＤ、さらに自動販売機の改修や買い替えに投入されるコストを考えると、これも経済効果だ。

　　　ただ、キャッシュレス経済はこれからさらに進むだろう。現金は匿名性が高く、決済情報が記録として残らないためにマネーロンダリングの温床とまで言われ、ＥＵやスウェーデン、シンガポールなどではすでに高額紙幣を廃止する流れとなっている。ひょっとして、日本でも来年の新札が最後の1万円札になるかもしれない。正月の放言ではある。

（※写真は、国立印刷局東京工場で2021年9月1日に行われた新一万円札の印刷開始式の模様＝国立印刷局公式ホームページより）

⇒1日（土）夜・金沢の天気　　　　　くもり時々あめ

　　　「オール・オア・ナッシング」の驚きの事態が中国で顕著になっている。メディア各社の報道によると、ゼロコロナ政策を掲げてきた中国政府が今月7日に大転換し、新型コロナウイルスの感染者数と死者数が急増しているようだ。緩和政策は、それまでの「白紙」抗議デモによる妥協との見方もあるが、変異ウイルスにより感染力が強まって、ゼロコロナ政策そのものが機能しなくなったことや、工場の生産停止などで「世界の工場」の地位が失墜するという経済的な不安の高まりなどが指摘されている。

　　　　～大気汚染とコロナ感染、中国の『戦』い～

　　　そもそも中国はゼロコロナ政策になぜこだわってきたのか。2019年暮れに発生した武漢市での新型コロナウイルス感染が、2020年1月の中国の春節の大移動で、日本を含め世界各地にコロナ感染者が拡大したとされる。さらに、その発生源について「2020年2月6日、華南理工大学の肖波涛教授は、このウイルスについて『恐らく武漢の研究所が発生源だろう』と結論付けた論文を発表した。しかし中国政府はコロナの発生源に関する研究を厳しく制限しており、同教授は論文を撤回した」（2021年5月27日付・ウォールストリート・ジャーナルWeb版日本語）。こうした流れから読めることは、ゼロコロナという独自の防疫政策の優位性を誇示し、発生源は中国ではないと言い逃れしたかったのではないか。

　　　それにしても、中国当局の発表では、政策を転換した今月7日以降の死者数は10人、2020年のパンデミック発生以降の公式な死者数は今月28日時点で5246人、という。メディアの報道によれば、基礎疾患があり死亡した場合はコロナによる死者数にカウントしないようだ。

　　　以下は、あくまでも憶測だ。コロナ感染で中国で死者が多数出ているとされる、その基礎疾患とは何か。気になる言葉がある。中国のコロナ患者が死亡でキーワードに上がっているが「白肺」だ。肺炎になると、レントゲンでは肺が白く写る。コロナ感染で呼吸系疾患が重症化し、機能不全に陥り死亡するケースだ。中国は大気汚染が深刻で、呼吸器系疾患の患者が多いと聞いたことがある。2012年8月に浙江省杭州市での国際ワークショップに訪れた折、ガイドの女性から聞いた話だ。（※写真は、2008年1月に上海を訪れたときに撮影したもの）

　　　中国の大気汚染の原因の一つは、石炭火力発電所に先進国では当たり前の脱硫装置をつけるが、中国では発電施設の増強が優先され設置が遅れている。発電施設の増強が優先され、その結果、上海などの大都市やその周辺では、肺がんやぜんそくなどを引き起こす微小粒子状物質「ＰＭ２・５」の大気中濃度が高まっているとされる。

　　　中国では大気汚染でもともと呼吸器系疾患が広まっている上に、新型コロナウイルスの感染で肺炎症状などが悪化、重症化するケースが増えているのだろうか。現在ではＰＭ２・５を排出する工場の稼働率も下がっていることだろう。ただ、呼吸器系疾患を以前から持ち続けている人々にとっては気の抜けない日々と察する。

⇒30日（金）午後・金沢の天気　　　くもり時々あめ