☆能登の新たな風～ＣＯ²回収と「火様」を守る炭焼き～
能登半島の尖端にある珠洲市で木炭製造会社を経営する大野長一郎氏を久しぶりに訪ねた。伝統的な炭焼きを今も生業（なりわい）としている石川県内で唯一の事業所で、二代目でもある。
大野氏の話は「火様（ひさま）」から始まった。能登では囲炉裏の火を絶やさず守る「火様」の伝統があったが、燃料が電気やガス、灯油などにシフトする燃料革命でその伝統は風前の灯（ともしび）となった。去年の9月、能登で300年の火様の伝統を守っている人から声をかけられ、火種を分
けてもらった。炭焼きの伝統技術に、新たに火様の伝統を受け継いだ。（※写真・上は、火鉢に入れた能登の伝統の火を受け継ぎ守る大野氏）
大野氏の火へのこだわりは多様だ。「炭焼きでカーボンニュートラルを起こすと決めたんです」。樹木の成長過程で光合成による二酸化炭素の吸収量と、炭の製造工程での燃料材の焼却による二酸化炭素の排出量が相殺され、炭焼きは大気中の二酸化炭素の増減に影響を与えない、とされる。しかし、実際は木を伐採するチェーンソーや、運ぶトラックのガソリン燃焼から出るＣＯ²は回収されていない。「炭焼きは環境にやさしくないと悩んでいた」
そこで、知り合った金沢大学の研究者と、自らの生業のＣＯ²の排出について検証する作業に入る。ライフサイクルアセスメント(ＬＣＡ＝環境影響評価)の手法を用い、過去6年間の製造、輸送、販売、使用、廃棄、再利用までの各段階における環境負荷を検証した。事業所の帳簿をひっくり返しガソリンなどの購入量を計算。仕事の合間で2年かけて二酸化炭素の排出量の収支計算をはじき出した。また、環境ラベリング制度であるカーボンフットプリントを用いたＣＯ²排出・固定量の可視化による、木炭の環境的な付加価値化の可能性などもとことん探った。
得た結論は、生産する木炭を2割以上を不燃焼利用の製品にすれば、排出するＣＯ² 量を相殺できるということが明らかになった。そこで商品生産の方針を決め、生産した炭の3割を床下の吸湿材や、土壌改良材として商品化することにした。
付加価値の高い茶炭の生産にも力を入れている。茶炭とは茶道で釜で湯を沸かすのに使う燃料用の炭のこと。2008年から茶炭に適しているクヌギの木を休耕地に植林するイベント活動を開始。すると、大野氏の計画に賛同する植林ボランティアが全国から集まるようになり、能登におけるグリーンツーリズムのさきがけにもなった。（※写真・下はクヌギの木を材料とした茶道炭。切り口がキクの花模様に似ていることから菊炭とも呼ばれる）
さらに、炭焼きの原木を育てる植林地では植物だけでなく、昆虫や野鳥などの生物も他の地域より多いことが研究者の調査で分かってきた。植林地に枝打ちや間伐など手を入れることで、生物多様性が育まれる。炭焼き業がカーボンニュートラルやバイオエコロジーに新風を吹き込むかもしれない。
⇒7日（金）夜・金沢の天気 くもり
2008年5月にＣＯＰ9がドイツのボンで開催され、日本の環境省と国連大学が主催したサイドイベント「日本の里山・里海における生物多様性」で、当時の黒田大三郎環境省審議官が「SATOYAMAイニシアティブ」を提唱した。
このSATOYAMAをさらに国際用語へと押し上げたのは能登と佐渡だった。国連食糧農業機関（ＦＡＯ、本部ローマ）が認定する世界農業遺産（ＧＩＡＨＳ）への2011年申請に、能登の8市町は共同して「Noto’s Satoyama and Satoumi（能登の里山里海）」を、そして、佐渡市は「SADO’s Satoyama in harmony with the Japanese crested ibis（トキと共生する佐渡の里山）」を提出した。双方とも申請タイトルに「Satoyama」を冠した。2011年6月、北京でＧＩＡＨＳ国際フォーラムが開催され、日本で初めてこの2件がＧＩＡHＳに認定された＝写真・下＝。「Satoyama Initiative」の採択と連動する相乗効果でもある。
体として非常に病気に強い、生物多様性に富んだ農場が数多くある。これは、現在と将来の世代にとって重要なことだ」