#コラム

　　　　自宅近くのガソリンスタンドの会員価格が1㍑181円（一般価格183円）となった=写真＝。これまでの最高価格ではないだろうか。この店では先月31日に会員価格177円だったので、10日間で4円の値上げだ。政府は石油の元売り会社に支給している補助金を徐々にカットしていて、9月には補助金がなくなる言われているので、さらに高くなる。ガソリンだけでなく、物価が全体的に上がり出している。インフレの時代に突入か。

　　　日銀は先月28日の金融政策決定会合で10年来続けてきた「異次元緩和」を柔軟にすると決めた。長短金利の操作（イールドカーブ・コントロール）で長期金利を「0.5％程度」としてきたが、1.0％へと事実上、引き上げることに修正した。少々、違和感を感じたのが、「消費者物価指数の前年比上昇率の実績値が安定的に2％を超えるまで拡大方針を継続します」との発言だった。庶民感覚ではすでに「2％」は超えている。日銀と庶民の物価に関する感じ方に乖離があるのではないか。もちろん、日銀は政策決定会合なので何か政策的な裏読みもあるのではと考えてしまう。

　　　賃金は今後さらに上がるのか。厚労省の審議会は先月28日に今年度の最低賃金を目安を全国平均で現在の961円から41円上げて、時給1002円にすると決めている。今後は各都道府県の審議会がそれぞれの地域の実額を決めていくことになるが、石川県の場合は42円アップして、最低賃金は933円となる。最低賃金の上昇は喜ばしいことだが、国際的なレベルではどうなのか。

　　　たとえば隣国の韓国。ＪＥＴＲＯ公式サイト「韓国の賃金水準、日本並みに」（2022年9月5日付）によると、2023年の韓国の最低賃金は前年比5.0％増の9620ウォン（約1010円）にすることが決定されている。他方、日本の最低賃金時間額は全国加重平均で、2021年度（2021年10月～2022年9月）930円、2022年度は961円で、既に韓国が日本を上回っている。これは、バブル経済の崩壊後に長年に及んだ日本のデフレの後遺症ではないだろうか。

　　　話は横に逸れたが、内閣府は先月20日、2024年度の名目国内総生産（ＧＤＰ）の見通しを「601.3兆円」と発表した。物価が上がり出したことで、名目ＧＤＰが押し上げられる。日本経済は長期にわたるデフレ不況を克服し、インフレの下で新たな成長に向いつつある。当然、経済活動に伴う賃金も上がる。「600兆円の経済」が動き出す。

⇒9日（水）夜・金沢の天気　　はれ

　　　日本のメディアの問題点は国内で語られることが多かった。それが国連機関によって指摘されるとは意外だった。各国の人権を巡る状況を調査する国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会の専門家チーム（2人）は7月24日から8月４日にわたり、日本を公式訪問した。チームは東京や大阪、愛知、北海道、福島などを訪れ、省庁や地方自治体、市民団体、労働組合、人権活動家、企業、業界団体代表などと会談し、政府と企業が人権上の義務と責任にどう取り組んでいるかを聞き取りした。また、ジャニーズ事務所の創設者である故ジャニー喜多川氏の性加害問題についても被害者から聞き取りを行った。

　　　最終日の4日に日本記者クラブで記者会見した。以下、会見で印象的だった内容をいくつか。その一つが、「声明文」として出したコメントの中で、日本のエンターテインメント業界に「性的な暴力やハラスメントを不問に付す文化」があるとの言及した点だった。「文化」とまで言い切った声明文なので、相当の物証や根拠があったということだろう。確かに、「知ってはいるけど、関わらない」と見て見ぬふりする文化がある。

　　　そして、コンプライアンス体制の整備に「透明な苦情処理メカニズムを確保することが必要」と求めている。故ジャニー喜多川氏の性加害問題は2003年の東京高裁の判決で「性加害がある」と認定されている。この事実を知りながら一切伝えてこなかったメディア業界、とくにテレビ、ラジオ、新聞、雑誌は「その罪は大きい」と指摘されても当然だろう。

　　　作業部会の専門家チームは、2024年6月に国連人権理に報告書を提出すると伝えられているので、それまでにメディア各社は「透明性のある対応」と向き合っていくことで必要だ。たとえば、問題として指摘があった故ジャニー喜多川氏の性加害問題についてのメディアの責任と、経営者の受け止めについてまとめた文書を専門家チームに送付したほうがよいのではないか。

　　　専門家チームの記者会見後に、「ジャニーズ性加害問題当事者の会」のメンバー7人も会見を行い、タレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれる深く憂慮すべき疑惑が明らかになった。彼らの訴えが芸能界の体質を大きく変え、メディアの体質も変える「最後のチャンス」なのかもしれない。（※記事の作成にあたっては、「月刊ニューメディア」編集部・出版局長の吉井勇氏からいただたメールマガジンを一部引用）

（※画は、バチカン美術館のシスティーナ礼拝堂のミケランジェロの天井壁画『最後の審判』＝撮影：2006年1月）

　　　20年前の2003年12月に家族で福井県の永平寺を訪れた。寺院の建物「伽藍（がらん）」をガイドしてくれた雲水の説明に「寝るのも修行、食べるのも修行、掃除も修行」との言葉があった。そこで、スリッパを履き忘れていた息子の白い靴下をチェックしてみると、確かに汚れはまったくなかった。雲水はあの長い伽藍の廊下を毎日のように掃除して清め、それが修行へと気持ちを昇華させているのだと教えられたことを覚えている。

　　　その永平寺を久しぶりに見学に訪れた（今月3日）。寛元2年（1244）に道元によって開かれた坐禅修行の道場というだけあって、凛としたたたずまいと風格が漂う。これ以上の言葉ではなかなか言い表すことができない。「七堂伽藍」をめぐるだけでも相当に時間がかかる。すると、木魚の音と読経が聞こえてきた。「祠堂殿（しどうでん）」に向かうと、法要が営まれていた。祠堂殿では宗派を問わず、一般の家々の納骨や供養などの法要が毎日営まれているという。7人の僧がときに立ち上がり、動きのある読経だ。これを見た人の中には、「納骨の法要は永平寺で」と遺言を残す人も多いかもしれない。

　　　それにしも七堂伽藍のほか相当数の建物がある。冒頭で述べた廻廊の雑巾がけなどの「作務」は、修行の一つとはいえ、これだけ数多くの建物群で毎日こなせるのかどうか。作務をこなすには雲水の人数が相当必要なのではないか。そこで、永平寺門前観光協会の事務局に尋ねた。現在130人の雲水が修行をしていて、中には数人の外国人もいる。女性はいない。雲水の人数は減っていて、5、6年前までは200人の雲水がいた。理由を尋ねると、「お寺も少子化なんですよ」と。

　　　以下は憶測だ。雲水の多くは曹洞宗の寺の跡継ぎではないだろうか。日本創成会議（座長・増田寛也元岩手県知事）が2014年に発表したリポート「消滅可能性都市」では、2040年の段階で49.8％の自治体が消滅するという。地方の自治体が減っていくとなれば、全国に1万4200の曹洞宗の寺院も人口減少で減っていくと推測できる。永平寺の雲水の人数も今後さらに減っていくのでないか。七堂伽藍ほか広大な寺院施設の雑巾がけはいまも大変だ。そうなると、雲水の人数が先細る中で永平寺の作務はこれからどうなるのか。ふと考えてしまった。

⇒6日（日）夜・金沢の天気　　　くもり

　　　中古車販売大手「ビッグモーター」の前方の植栽帯がコンクリ－トで覆われていると石川県の地元メディアがニュースで取り上げていたので、きのう4日、現地を見に行ってきた。場所は石川県かほく市にある「イオンモールかほく」の広大敷地の一角。確かに、他のショッピング施設の歩道と車道側にある植栽帯にはさまざまな樹木が植わっているが、ビッグモーターだけはコンクリートが盛られていた＝写真＝。距離にして100㍍ほどあるだろうか。

　　　この風景を見て、浮かんだのは「ズルイ」という言葉だった。簡単に言えば、コンクリート化された植栽帯側の駐車スペースには販売用の中古車がずらりと並べてあり、歩道と車道からは実によく見える。100㍍の展示コーナーとして活用しているのだ。

　　　報道によると、植栽部分はイオンモールかほくが進出した2008年から、イオンが環境整備の一環で植樹を進めてきた。その植栽が撤去された上、コンクリ－ト化されているのだ。

　　　ただ、疑問に思う点もある。すぐ近くには環状道路、つまり幹線が走っていて、通行量も多い。ビッグモーターはある意味でイオンモールの入り口の一つに位置する。このような重要なポイントなのに、これまで、イオン側はコンクリート化に気が付かなかったのだろうか。黙って見過ごしていたという訳ではないだろう。あるいは、私有地なのでテナント店には厳しく言えなかったのか。そこらあたり解せない。

　　　これまでニュースになっている全国のビッグモーターの事例をチェックすると、複数の店舗で道路の一部である街路樹が不自然に枯れていたり、植栽がなくなっていて、国土交通省などが調査している。かほく市のケースでも、管理会社「イオンリテール」が不正な対応が認められた場合には法的な措置も含めて対応するとしている。

⇒5日（土）夕・金沢の天気　　　　　はれ

　　　前回ブログの続き。原子爆弾を開発するマンハッタン計画の中心人物だったオッペンハイマーは、原爆投下による広島と長崎の惨状を知った後に次なる水素爆弾の開発には反対した。科学者の罪悪感だったのだろう。当時、マンハッタン計画に関わった科学者の中には核軍縮の熱心な活動家になった人物も多くいた。オッペンハイマーも活動に参加していた。

　　　戦後間もなく風向きが変わる。アメリカとソビエトを中心とする「米ソ冷戦」時代に突入する。そして、アメリカでは共産党シンパを摘発し、公職などから追放する、いわゆる「赤狩り（red purge）」が社会運動にもなり、水爆に反対していたオッペンハイマーも巻き込まれる。そして、妻や実弟が共産党員だったこと、そしてオッペンハイマー自身も共産党系の集会に参加したことからソ連のスパイ疑惑が取り沙汰され、1954年4月、アメリカの原子力委員会（ＡＥＣ）はセキュリティークリアランスの剥奪処分、つまり国家機密に関わる資格を剥奪した。この処分により、休職処分、事実上の公職追放となった。そして、私生活もＦＢＩの監視下にあった。1967年2月、喉頭がんのため62歳で死去する。

　　　オッペンハイマーの名誉が回復したのは68年後の2022年12月16日だった。アメリカのエネルギー省のグランホルム長官は、公職から追放した1954年の処分は「偏見に基づく不公正な手続きだった」として取り消したと発表した。処分撤回の理由は「歴史の記録を正す責任がある」との説明だった。実際、スパイ行為は確認されていない（2022年12月17日付・共同通信Web版）。当時の原子力委員会は統合などを経て、1977年にエネルギー省に統一されている。

　　　ネットなどで調べると、オッペンハイマーは1960年9月に来日している。日本人科学者の追悼に訪れ、東京で記者会見した。「マンハッタン計画に参加した一人として私は日本に原爆が落とさたことを深く悲しんではいるが、この原爆生産計画の技術的成功について責任者の地位にあったことは後悔していない」と述べた。広島には立ち寄っていない（中國新聞ヒロシマ平和メディアセンター「ヒロシマの記録」Web版）。

　　　原爆投下に関する歴史認識には、日本とアメリカでいまだに隔たりがある。アメリカでは「原爆投下によって戦争を終えることができた」と正当化する意識がいまも強い。アメリカの世論調査機関「ピュー・リサーチセンター」の調査（2015年）では、65歳以上の70％が「正当だった」と答え、18歳から29歳の若者も「正当だった」との答えは47％だった（2020年8月21日付・ロイター通信Web版日本語）。2016年5月28日、当時のアメリカ大統領のオバマ氏は歴代大統領として初めて広島の原爆死没者慰霊碑を訪れて献花した。アメリカ国内の反対世論を意識して、「謝罪はしない」と事前に公言していた。

　　　アメリカ人の感性で制作された、この映画『オッペンハイマー』は果たして日本で上映できるだろうか。広島・長崎への原爆投下の映像はないようだが、仮に上映されるとなれば、かなり議論を呼ぶに違いない。あさって8月6日は広島原爆投下から78年となる。

(※写真は、2016年5月28日、オバマ大統領が安倍総理とともに原爆慰霊碑で献花＝外務省公式サイト「オバマ米国大統領の広島訪問」より）

⇒4日（金）夜・金沢の天気　　　　　はれ

　　「6・9」運動という平和活動がある。1945年8月6日に広島に、3日後の9日に長崎に原子爆弾が投下されたことから、これに抗議し核兵器の禁止をめざす運動だ。日本では、原爆を開発をした人物については、自身も含めてあまり知られていない。アメリカでは、「原爆の父」として知られるロバート・オッペンハイマーの伝記映画が7月21日からアメリカなど各国で公開されている。クリストファー・ノーラン監督の映画『オッペンハイマー』。上映時間は3時間、観客の年齢が限られるＲ指定である。ただ、日本での公開は未定となっている。

　　　ニューズウィーク日本語版（Web、2日付）は、「拍手と共に失笑も買った『原爆の父』…その『複雑な』人間像は、映画『オッペンハイマー』でどう描かれたか？」との見出しで、論評を掲載している。以下、記事を引用。

「優秀な理論物理学者で、まだ目新しかった量子力学の先駆的な研究者でもあったが、実験は苦手で、原爆開発に携わる研究者の中で一番の逸材というわけでもなかった。だが、彼にはすさまじいカリスマ性があった。瞬時にコンセプトを把握する能力を持ち、組織内の競争を成果達成につなげる手法も熟知していたから、誰にもまねできないようなやり方で計画（原爆開発『マンハッタン計画』）を進められた」（※画像は、映画『OPPENHEIMER』プロモーションサイトより）

「戦後には『原爆の父』として世界に知られるようになり、タイム誌の表紙も飾ったが、名声の絶頂で自分の仕事に疑問を抱き始める」「原爆よりもはるかに威力のある水素爆弾の製造に反対し、全ての大量破壊兵器を国際社会の管理下に置くよう呼びかけた」

「一方で、オッペンハイマーはマンハッタン計画の成果を熱烈に擁護した。広島のニュースを見たチームのメンバーを前に、日本を痛い目に遭わせることには成功したが、ドイツへの投下に間に合わなかったのは残念だと演説し、拍手と共に失笑を買いもした」「1942年にマンハッタン計画を始動させたのは当時のフランクリン・ルーズベルト大統領だ。著名な2人の物理学者、アルバート・アインシュタインとレオ・シラードが、ドイツで核開発計画が進んでおり、先を越されたら戦争に負けると大統領宛ての書簡で訴えたことがきっかけだった」「ドイツは核開発に成功する前に45年5月に降伏。そこでルーズベルトの死後に大統領に就任したトルーマンは日本への投下を決断した」

「オッペンハイマーは、自分ほど頭の切れがよくない人間（ほぼ全ての人）をいじめ、嘲る傾向があったため、敵をつくった」「戦後、テラーは水爆製造の専門の研究所を造るよう働きかけたが、オッペンハイマーが反対したため、聴聞会でオッペンハイマーに不利な証言をした。委員会は2対1の多数決でオッペンハイマーのセキュリティークリアランス剥奪を決定した。一方、テラーはカリフォルニア州リバモアに研究所を新設する資金を獲得した」（※「テラー」は、水素爆弾の開発の中心となり、「水爆の父」と呼ばれたエドワード・テラー。「委員会」は、原子力委員会。「セキュリティークリアランス剥奪」とは、機密安全保持疑惑による休職処分のことで、事実上の公職追放）

「映画は終戦直後のフラッシュバックで終わる。オッペンハイマーがプリンストンの湖畔でアインシュタインと語り合い、自分たちの共同発明がいつか世界を炎に包むのではないかと思案している。このシーンは原作にはないが、原爆に携わった科学者たちが抱いた罪悪感を効果的に表現している。シラードを筆頭に、核軍縮の熱心な活動家になった科学者もおり、オッペンハイマーも活動に参加している」

「ノーランはまた、水爆は今も存在し、広島以来78年間、大国間の戦争を抑止してきたとはいえ、幸運が永遠に続くとは限らないことを観客に再認識させた。私たちは今なお、オッペンハイマーの時代に生きているのだ」

　　　3時間に及ぶ映画。ニューズウィーク日本語版は「ストーリーそのものが観客の心をかき乱し、悲劇的で、ショッキングでさえある」と論評している。

⇒3日（木）夜・金沢の天気　　はれ

　　　ようやくか、とも思う。メディア各社の報道によると、早期アルツハイマー病の新薬として期待されている「LEQEMBI（レカネマブ）」が日本でも今月21日に厚労省の専門部会で承認するかどうかの判断をする見通しとなった。日本のエーザイが主導し、アメリカの医薬品バイオジェンが共同開発した。冒頭に「ようやくか」と述べたのも、アメリカでは食品医薬品局（ＦＤＡ）がことし1月により早く治療を提供する「迅速承認」というカタチでこの薬を承認し、先月6日には正式に承認している。

　　　アルツハイマー病は、脳内に異常なタンパク質「アミロイドβ 」が蓄積することで神経細胞が傷つき、記憶力や判断力などが低下するとされる。これまでの治療薬は症状の一時的な改善を促すものだが、レカネマブは脳内のアミロイドβ そのものを除去することで病気の進行を長期的に遅らせる。臨床試験でこの新薬を投与したグループと偽薬のグループを比較し、レカネマブのグループでは記憶や判断力などの症状の悪化が27％抑制された。両社は日米欧州、中国、韓国などで承認申請を行っている（エーザイ公式サイト）。

　　　これがアルツハイマー病の画期的な治療薬になるとすれば、問題は治療費だ。2週間に1回、体重に応じた点滴を施すことになる。価格は、体重75㌔の患者に換算して1人当たり年間2万6500㌦ と設定している（同）。きょうの為替相場は1㌦143円なので、ざっと380万円だ。仮に承認されれば、レカネマブ投与による治療は保険適応が可能か、といった問題が浮上するに違いない。ちなみに、アメリカでは高齢者向け公的医療保険「メディケア」は保険適用の対象とし、患者負担を2割程度に抑える見込みという（7月7日・東京新聞Web版）。

　　　国内のアルツハイマー型認知症の医療や介護に要するコストは、家族による無償の介護を金額に換算した額を含めると、最大で年間12兆6000億円を超えるとの推計値の報告がある（2021年3月・「Journal of Alzheimer’s Disease」国際医療福祉大学医学部公衆衛生学の池田俊也氏らの研究）。国内の認知症患者は800万人にも及ぶと言われ、今回の話題はある意味で明るいニュースだ。

　　　ただ、保険適応となれば財政コストなど新たな問題が発生する。余談だが、アメリカでレカネマブが正式承認され、最近「ボケぶり」が何かと報道されるバイデン大統領は愛用しているのだろうか。

⇒2日（水）午後・金沢の天気　　　くもり

　　　きょうから8月。6日から高校野球、夏の甲子園大会が始まる。どこからとなく聴こえてくるカーンという打球音や「栄冠は君に輝く」のメロディは夏の風物詩ではないだろうか。レジェンドもある。1992年8月16日、第74回大会の2回戦、星稜（石川）と明徳義塾（高知）戦。星稜の4番・松井秀喜選手に対しては5打席連続の敬遠だった。松井選手は春夏含め4回甲子園出場で、高校時代の公式試合でホームラン60本を放っていた「怪物」だった。朝日放送の実況アナウンサーが「勝負はしません」と何度も声を張り上げた。連続5敬遠が松井の名を一躍全国区に押し上げた。

　　　国民のモチベーションを上げてくれる甲子園大会なのだが、このところの「地球沸騰」の暑さが気になる。石川県の馳知事は先月28日の記者会見で、27日に行われた全国高校野球選手権記念石川大会の決勝について、「この暑い中、午後0時半の開始はおかしい」と疑問を呈した。馳氏は「朝8時試合開始とするなど、健康の観点から時間帯に配慮があっていい。生徒諸君が頑張っているという美談で終わらせてはいけない」と述べた（29日付・読売新聞Web版）。

　　　ちなみに、27日の最高気温は33.5度だった。これは以前から言われていることだが、真夏日のマウンドは気温より10度以上高いと。と言うことは、投手の体感温度は44度余りで、その状況下で投げ続けなければならなかった。大変な環境下だったろうと想像する。

　　　そう考えると、馳氏が「朝8時試合開始とするなど、健康の観点から時間帯に配慮があっていい。生徒諸君が頑張っているという美談で終わらせてはいけない」と記者会見で述べた意味がよく理解できる。

　　　甲子園大会は6日から始まるが、天気予報によると6日の神戸市の最高気温は36度、以降も35度など厳しい暑さが続く。なるべく日中は避けて、朝夕の二部制導入や、ナイターなど工夫すべきときが来たのではないか。確かに、高野連は高野連は夏の甲子園の暑さ対策として、朝夕の二部制導入を検討してきたものの、この夏は導入を見送り、一方で、5回終了後に休息をとれるよう「クーリングタイム」を導入することを決めている（2月1日付・ＮＨＫニュ－スWeb版） 。

          以下は憶測だが、二部制導入となると、放送する側にとってはゴールデンタイム（午後7時-10時）の時間を割かれることになる。ＮＨＫ・民放含めてテレビ局側の抵抗があり、高野連側が押し切られたのではないだろうか。

⇒1日（火）夜・金沢の天気　　　　　はれ