#ガソリン価格

★デフレからインフレへ 日本経済の新たなステージへ

★デフレからインフレへ 日本経済の新たなステージへ

    自宅近くのガソリンスタンドの会員価格が1㍑181円(一般価格183円)となった=写真=。これまでの最高価格ではないだろうか。この店では先月31日に会員価格177円だったので、10日間で4円の値上げだ。政府は石油の元売り会社に支給している補助金を徐々にカットしていて、9月には補助金がなくなる言われているので、さらに高くなる。ガソリンだけでなく、物価が全体的に上がり出している。インフレの時代に突入か。

   日銀は先月28日の金融政策決定会合で10年来続けてきた「異次元緩和」を柔軟にすると決めた。長短金利の操作(イールドカーブ・コントロール)で長期金利を「0.5%程度」としてきたが、1.0%へと事実上、引き上げることに修正した。少々、違和感を感じたのが、「消費者物価指数の前年比上昇率の実績値が安定的に2%を超えるまで拡大方針を継続します」との発言だった。庶民感覚ではすでに「2%」は超えている。日銀と庶民の物価に関する感じ方に乖離があるのではないか。もちろん、日銀は政策決定会合なので何か政策的な裏読みもあるのではと考えてしまう。

   賃金は今後さらに上がるのか。厚労省の審議会は先月28日に今年度の最低賃金を目安を全国平均で現在の961円から41円上げて、時給1002円にすると決めている。今後は各都道府県の審議会がそれぞれの地域の実額を決めていくことになるが、石川県の場合は42円アップして、最低賃金は933円となる。最低賃金の上昇は喜ばしいことだが、国際的なレベルではどうなのか。

   たとえば隣国の韓国。JETRO公式サイト「韓国の賃金水準、日本並みに」(2022年9月5日付)によると、2023年の韓国の最低賃金は前年比5.0%増の9620ウォン(約1010円)にすることが決定されている。他方、日本の最低賃金時間額は全国加重平均で、2021年度(2021年10月~2022年9月)930円、2022年度は961円で、既に韓国が日本を上回っている。これは、バブル経済の崩壊後に長年に及んだ日本のデフレの後遺症ではないだろうか。

   話は横に逸れたが、内閣府は先月20日、2024年度の名目国内総生産(GDP)の見通しを「601.3兆円」と発表した。物価が上がり出したことで、名目GDPが押し上げられる。日本経済は長期にわたるデフレ不況を克服し、インフレの下で新たな成長に向いつつある。当然、経済活動に伴う賃金も上がる。「600兆円の経済」が動き出す。

⇒9日(水)夜・金沢の天気  はれ

☆ガソリン1㍑177円から学ぶ デフレ不況後の経済新局面

☆ガソリン1㍑177円から学ぶ デフレ不況後の経済新局面

   ことし6月22日付のブログで自宅近くのガソリンスタンドの価格が会員価格で1㍑170円(一般価格172円)にアップした、と書いた。きょう給油に行くと、会員価格で1㍑177円(同179円)になっていた=写真=。以前聞いたスタンド店員の話だと、政府が石油の元売り会社に支給している補助金が徐々にカットされていて、補助金がなくなればあと10円ほど高くなるとのことだった。ガソリンだけでなく、物価が全体的に上がり出している。

   そこで気になるのが、日銀が先週28日の金融政策決定会合で10年来続けてきた「異次元緩和」を柔軟にすると決めたことだ。長短金利の操作(イールドカーブ・コントロール)で長期金利を「0.5%程度」としてきたが、1.0%へと事実上、引き上げることに修正した。この日銀の判断をどう評価すればよいのだろうか。高まるインフレ圧力に抗しきれないとの判断なのだろうか。あるいは、デフレ脱却と経済が好循環に向うチャンスと読んでの判断なのだろうか。素人感覚では評価が難しい。

   そこで、日経新聞(31日付)をチェックすると、なるほどと納得する記事があった。「オピニオン」のページに「600兆円経済がやってくる」の見出しで、特任編集員の滝田洋一氏が書いている。以下、記事の引用。「日本経済は長期にわたるデフレ不況を克服し、インフレの下で新たな成長に向いつつある」「601.3兆円。内閣府は7月20日、2024年度の名目国内総生産(GDP)の見通しを発表した。600兆円といえば、15年に当時の安倍晋三首相が打ち出した新3本の矢の第1目標である」「物価が上がり出したことで、名目GDPが押し上げられるのだ。GDPばかりでない。企業の売上、利益、働く人の給与明細、株価、政府の税収。目に見える経済活動を含む『名目』だ」

「1990年度から2021年度にかけて、大企業は売上高が5%増にとどまるなか、経常利益を164%伸ばした。リストラで利益を捻出したのである。企業による設備と人件費の抑制は、経済のエンジンである投資と消費を失速させてきた。インフレの到来でその舞台は一変した」「23年度の設備投資は名目ベースで100兆円台に乗せ、過去最高となる勢いだ」

   最後にこう締めている。「バブル崩壊後の日本は経済が軌道に乗りかけると、財政政策か金融政策かでブレーキを踏み、経済を失速させてきた。その轍(てつ)を踏まぬよう細心の注意が必要だ」

   この締めの言葉は実に経済ジャーナリストらしいひと言である。防衛費や少子化対策予算として増税が議論されているが、経済が拡大すれば税収が増えるのだ。増税しか頭にない政治家や官僚にぜひ目を通してもらいたい記事である。

   1㍑177円のガソリン価格からふと思ったことが、日本の新たな経済局面を学ぶチャンスにもなった。これがブログの醍醐味かもしれない。

⇒31日(月)午後・金沢の天気     くもり

★マイナカードぶれぶれ 大ぶれ米中関係 ガソリン上ぶれ

★マイナカードぶれぶれ 大ぶれ米中関係 ガソリン上ぶれ

   きのう自宅近くのガソリンスタンドで給油した。これまで1㍑165円前後だったのに、急に1㍑170円にアップした=写真・上=。スタンドの店員との立ち話だが、政府が石油の元売り会社に支給している補助金が徐々にカットされていて、「補助金がなくなれば、あと10円ほど高くなりますよ」とのこと。政府の補助金カットだけでなく、アメリカのFRBも年末までにさらなる利上げを示唆したことから円安が進んでいる。ガソリン価格もどこまでぶれていくのか。

   マイナンバーカード問題もぶれまくっている。目立つのは、マイナンバーカードと一体化した健康保険証をめぐってこれまでに他人の情報が登録されていたケースが7300件余り確認されているにもかかわらず、政府は来年秋に保険証を廃止し、マイナンバーカードに一体化する方針を進めている。政府とすれば、カードを発行する自治体による共用端末のログアウト忘れや事務処理の誤りなど人為的なミスによるもので、マイナンバカードの仕組みそのものに問題はない、との理解のようだ。

   岸田総理はマイナンバーカードを「デジタル社会のパスポート」と位置づける狙いがあるようだが、国民世論は健康保険証の廃止について、「廃止を延期するべき」38.3%、「廃止を撤回するべき」33.8%と、計72.1%ものが来年秋の廃止に違和感を持っている(共同通信・今月17,18日調査)。このミゾをどう埋めるかが先決だろう。

   アメリカと中国の関係もぶれにぶれている。アメリカのバイデン大統領は20日にカリフォルニア州で開かれた民主党の政治資金パーティーで今年2月にアメリカ軍が偵察用と思われる中国の気球を撃墜した問題に言及。「偵察機器を満載した気球を私が撃墜した際、習氏は激怒したが、それはそこに気球があったことを知らなかったからだ」「真面目な話だ。何が起きたか知らないというのは、独裁者にとって非常に体裁が悪いものだ」と述べた。習主席を「独裁者」呼ばわりした(21日付・AFP通信Web版日本語)。

   米中関係が悪化する中、アメリカのブリンケン国務長官が中国を訪れて19日に習主席と会談し、関係改善に向け対話を維持することを確認したばかりだった。バイデン大統領の心情は察するが、タイミングが悪くぶれ幅が大きく感じられた。

(※写真・下は、2022年11月、バイデン大統領と習主席がバリで会談=中国外務省公式サイトより)

⇒22日(木)午後・金沢の天気    あめ 

★石油に依存しない未来社会へ 退路を絶つという発想

★石油に依存しない未来社会へ 退路を絶つという発想

   ロシアによるウクライナへの侵攻、それにともなうロシアへの経済制裁は国内でもじわりと影響が出ている。日常生活でその影響が分かりやすいのは原油高によるガソリン価格の値上がりかもしれない。金沢市内のガソリンスタンドで目につくのは「1㍑173円」の看板。能登半島ではさらに輸送コストがかさんでいて「1㍑179円」となっているようだ。

   政府が石油の元売り会社に「価格抑制補助金」を支給しているにも関わらずこの価格だ。ともとも、ガソリン価格は新型コロナウイルスのパンデミックで上昇傾向だった。それに、ロシアによるウクライナ侵攻が追い打ちをかけたかっこうだ。ガソリン価格の上昇の背景にはもっと根本的な問題がありそうだ。それは円安。かつて国際紛争などが起きると、「有事の円買い」が起きて、円高状態になった。ところが、今回のロシアのウクライナ侵攻では、「円安ドル高」が一気に進んで一時125円という値動きになった(3月28日)。

   むしろ「有事のドル買い」が一方的に進んでいる。「有事の円買い」はいつの間にか忘れ去られたのか。むしろ貿易赤字が問題なのだろう。財務省が発表した2022年1月の貿易統計速報では、輸出額から輸入額を差し引いた貿易収支は2兆1910億円の赤字だった。2014年1月の2兆7951億円に次いで過去2番目の大きさだった。2月の速報では、赤字は6682億円と縮小したものの、原油などエネルギー価格の高騰と円安で貿易赤字は止まらず7ヵ月連続の赤字となった。

   話は冒頭のガソリン価格に戻る。アメリカはガソリン高騰に思い切った手を打った。BBCニュースWeb版日本語(1日付)によると、バイデン大統領は今後6ヵ月間にわたって備蓄石油を最大1億8000万バレルを放出する。1974年以降で最大規模の放出となる。ロシアのウクライナ侵攻で、世界2位の原油輸出国ロシアからの輸出が西側の制裁対象となり、原油の供給不安が起きている。アメリカ政府は今回の放出で状況を改善したい考え。

   日本政府もIEAと協調して備蓄石油750万バレルを放出する方向で動いているが、この際、大幅に放出してはどうか。石油の元売り会社に「価格抑制補助金」を支給するより買わせる。同時並行で岸田総理が去年11月のCOP26で世界に表明した「2030年までに温室効果ガス46%カット」「2050年にカーボンニュートラル」の宣言を進めるチャンスにする。石油に依存しない未来社会をどう構築するか、退路を絶つことで、まさに真剣勝負で考える時期が到来したようだ。

⇒2日(土)夜・金沢の天気     はれ

☆「値上げ寒波」 ガソリン高騰どこまで

☆「値上げ寒波」 ガソリン高騰どこまで

   「立春寒波」の雪は止まない。金沢地方気象台は昨夜、大雪警報を石川県加賀地方に出していてたが、現在は注意報に切り替わり、しんしんと雪が降り続いている。きのうから一夜明けた写真(上)ときのうのブログの写真を比べると、マツの木の枝や電線に積もった雪からも分かるように、積雪はかなり増えた。自宅周囲を物差しで測ると積雪は27㌢だ。きのうの撮影時は5㌢ほどだった。降雪はきょう夕方まで続く。

   「値上げ寒波」も強烈だ。何度か給油したことがある市内のガソリンスタンドの前を通ると「会員価格レギュラー170円」の表示が出ていた=写真・下=。ほかのスタンドでも「168円」の表示が目立つ。この燃料価格の高騰には国・政府も焦っているようだ。

   日経新聞Web版(4日付)によると、経済産業省は今月10日から、ガソリンや灯油など燃料価格の急騰を抑える補助金を上限の1㍑あたり5円に引き上げる見通しだ。最近の原油価格の高騰を反映し、現在の支給額の3.7円から上積みする。10日から1週間適用する。全国平均のガソリン価格を1㍑あたり170円に抑えるための激変緩和策だが、原料となる原油コストの上昇を補助金で相殺しきれず、補助金がすべて価格の抑制に回っても小売価格は170円に収まらなくなる。補助金は石油元売り各社に支給する。その分をガソリンと灯油、軽油、重油の卸値から差し引いてもらい給油所などの小売価格の上昇を抑える。

   このニュースで、経産省の緩和策に違和感を持った。そもそも、ガソリン価格が上昇したときに、石油元売り会社に補助金を支給するというのはおかしな話だ。この政策を立案した経産省の役人は自ら乗用車を運転して給油した経験がないのではないか。というのも、ガソリンの店頭価格を決めているのはガソリンスタンドを運営する会社であって、石油元売り会社ではない。元売り会社は同じでも、写真のガソリン価格で販売しているスタンドもあれば、「164円」で販売しているスタンドもある。それぞれ地域の事情に応じた価格競争がある。ある意味、これが自由主義経済の原則というものだ。

   経産省の狙いは石油元売り会社に補助金を支給することで、元売り会社を通じてそれぞれのスタンドの価格設定について圧力をかけるということではないのか。いわゆる「価格統制」だ。近所のスタンドのガソリンが高くなれば、消費者は1円でも安いスタンドに行く。それでも高くなれば、バスや電車などに切り替える、あるいは車の乗り合いをするものだ。その価格を考え、どのスタンドで買うか、あるいは買わないかを判断するのは消費者だ。

   むしろ、石油元売り会社に補助金を支給するよりは消費者に還元すべきではないのか。たとえば、ガソリンが1㍑170円以上になった場合、給油スタンドで発行されたレシートをコンビニに持って行けば、その差額分で買い物ができるようにすればいい。さらにガソリン価格が将来つり上がるようならば、おそらくEV車への乗り換えが一気に加速する。

⇒6日(日)午前・金沢の天気    ゆき

★ガソリン、散髪、修学旅行に見る「近場の経済」

★ガソリン、散髪、修学旅行に見る「近場の経済」

   このブログで何度か取り上げている近所のガソリンスタンドの価格。きょう行くと1㍑当たり169円となっていた=写真=。1月初旬で133円前後だったので、36円の値上がり、率にして27%だ。金沢市内の一部のスタンドではすでに1㍑171円のところもある。値上げの背景はOPECやロシアなどの産油国が景気の先行きが不透明なことなどから今月も増産を見送ったほか、新型コロナウイルスのワクチン接種が進んだことで世界的に経済活動が再開し、原油の需要が膨らんでいると報道されている。また、ドルと円の為替相場が円安にぶれていて、このところ114円前後が続いている。

   ガソリンの価格高騰は「増税」と同じだ。可処分所得が減る。農業や漁業など一次産業にもコスト高をもたらしている。さらに、産地からの輸送コストがそのまま食料品や資材の価格高騰に反映している。

   夕方、散髪に行ってきた。理髪店のマスターがこぼしていた。「コロナのせいで、常連さんたちの散髪の回数が減りましてね」と。これまで、2ヵ月ごとの散髪の常連客のほとんどが3ゕ月ごとの傾向が続いているようだ。確かに、人と会う機会を減らせば、身だしなみも気にしなくなる。そして、散髪の回数も減る。金沢市内では新型コロナウイルスの感染が治まりつつあるとはいえ、理髪店通いは元に戻るかどうか。

   景気の悪い話ばかりではない。午後に兼六園近くの通りを車で走ると制服を着た修学旅行生らしき若者たちが列をなしていた。さらに、人気スポットの金沢21世紀美術館も前の芝生にまで修学旅行生であふれていた。金沢は武家屋敷や忍者寺などの観光スポットが集中しているので一日で歩いて回れる便利な場所なので、修学旅行先に選ばれているのかもしれない。それにしても多い。

   きのう県内の高校の校長から聞いた話だ。この高校では2年生が9月に修学旅行を予定していたが、コロナ禍で延期とし12月に四国方面に行くことにしたという。父母から要請もあり、東京や大阪、沖縄など非常事態宣言が出されていた地域は避けたようだ。ということは、修学旅行の金沢ラッシュは、本来ならば人気の東京や大阪、沖縄などが回避されたことによる「特需」なのかもしれない。

⇒3日(水)夜・金沢の天気     

★「悪い円安」

★「悪い円安」

   最近メディアを通して「悪い円安」という言葉が知られるようになった。円安が進むことは、製品を輸出する企業にとってはメリットが出るものの、海外から原材料を得ている企業にとっては生産コストの上昇となり、製品の値上げに転嫁せざるを得ない。急激に円安が進めば、消費拡大の足を引っ張ることになり、デメリットが大きくなる。

   目に見えるガソリン価格で「悪い円安」で検証してみる。ことし1月初旬のドルと円の為替相場は1㌦104円前後だったが、その後徐々に円安にぶれて、きのうは114円に。このブログでも何度か取り上げてる近所のガソリンスタンドでの価格は1月初旬で1㍑当たり133円前後だった。それが、きょう166円となっていた=写真=。この10ヵ月で1㍑当たり価格にして30円、率にして22%も値上げしたことになる。ガソリン価格は2014年10月以来、7年ぶりの高値だ。ただ、このときは1㌦106円前後だったが、イスラム教の宗派対立でイラク情勢が混乱し原油需給がひっ迫したあおりを受けて1㍑170円前後となった。

   石油だけでなく、天然ガスも高騰している。NHKニュースWeb版(21日付)によると、火力発電所の燃料などとして使われる天然ガスの価格が世界各地で高騰している。アジアのLNG=液化天然ガスのスポット価格は、ことし10月初旬には去年の同じ時期と比べて10倍を超える水準となっている。以下、NHK記事の引用。

   そのLNG価格の高騰の背景に中国の存在が。ことし1月から9月までの中国の輸入量は5800万㌧となり、世界最大の輸入国である日本の5600万㌧を初めて上回った。LNG市場に中国という巨大な買い手が現れ、価格が大きく揺れ動くような事態になった。では、なぜ中国がLNGを。中国の発電所のうち主要な電源は石炭火力で61%を占めている。天然ガスは3%だ(2020年統計)。ただ、石炭火力は煙が立ち上り、二酸化炭素の排出量も膨大だ。さらに、来年2月に北京オリンピックが開催されるので、それに向けた環境シフトが課題となっている。そこで、中国は「青空作戦」と銘打って、石炭火力を抑制することで空気をきれいにするクリーン作戦を国を挙げて展開し、同時にLNG発電へのシフトを急いでいる。

   ここでも「悪い円安」の影響が出るのではないかと懸念する。今後、日本と中国がLNGの奪い合いを演じた場合に価格がさらに高騰する。その分、日本の電気料金に転化されるのではないかと気になる。このところの円安、実にタイミングが悪い。

⇒20日(木)午後・金沢の天気     はれ