⇒ニュース走査

　　　この時節庭の花が色とりどりに咲き始めている。フクジュソウ（福寿草）は黄色い花、カンシャクヤク（寒芍薬）は白や紫と、春を感じさせる。先日友人から花入れを頂戴したこともあって、さっそく活けてみた。

　　　まず床の間に飾ってみる。春先なので掛け軸は「桃花笑春風」（とうかしゅんぷうにえむ）を選んだ。唐代の詩人・崔護の漢詩の一部「桃花依旧笑春風」が元の書である。うららかな春風に揺られて咲く桃の花は、まるで微笑んでいるようだ。無心に咲く、花の美しさよ（淡交社『茶席の禅語大辞典』より）。床の間をじっと見つめていると、モモ、フクジュソウ、カンシャクヤクの花が春風にそよいでいるように思えるから不思議だ。

　　　さらに禅語風に、花は変わらず咲くが、人の世は変わってしまうという無常感とも解釈できる。本来ならば春の訪れを祝うかのように人の心はうららかになり、街も華やいでくる。ところが、人の世は新型コロナウイルスの流行（はや）りで滅入っている。春の選抜高校野球の快音と歓声は聞けなくなり、世界は互いに国境を閉ざしている。　　　

　　　ＷＨＯの記者発表（ジュネーブ・現地時間13日）をチェックすると、新型コロナウイルスの感染は139の国・地域に及び、感染者は13万2000人、死亡者は5000人超えとなった。テドロス事務局長は死者が5000人を超えたことを、「a tragic milestone」と述べている（ＷＨＯホームページ）。これを「悲劇的な節目」と解釈するか、あるいは「悲惨な節目」と解釈するかは別として、世の無常を感じさせる言葉ではある。

⇒15日（日）午前・金沢の天気　　　　はれ

　　　新型コロナウイルスの舞台はアメリカに移ったようだ。ニューヨーク・タイムズWeb版によると、独自の集計でアメリカ国内の感染者が2100人となり、死亡は48人となった。感染が確認されたのは48州と首都ワシントン。トランプ大統領は13日の記者会見で、国家非常事態宣言を出した。これにより、ＦＥＭＡ（連邦緊急事態管理庁）の災害対策予算など最大で500億㌦（5兆4000億円相当）を、感染拡大の防止や各州ならびに地域行政の対策に投入することができるようになる。

　　　ＷＨＯのテドロス事務局長は11日、新型コロナウイルス感染症について「パンデミックと表現できるとの判断にいたった」と表明した。中国にとどまらずイタリアや韓国、イランなど世界の広範囲に拡大し、これらの国からさらに他国に広がる例も多発。全世界で感染者数が12万人、死者は4380人に上っている。テドロス氏は「感染者や死者は今後も増える」と予測した（12日付・共同通信Web版）。

　　　パンデミック宣言を受けて、11日のニューヨーク株式市場のダウは前日比1464㌦安の2万3553㌦で取引を終えた。下げ幅は今月9日の2013㌦安に次ぐ過去2番目の大きさを記録した。パンデミックによる景気後退への懸念から投資リスクを回避する売り、「弱気相場」に入り込んだ（同）。

　　　さらにニューヨーク株式の流れを受けて、12日の東京株式の日経平均は一時1000円安で午前中は時1万9000円を下回る展開となった。この背景には、アメリカのトランプ大統領が感染拡大の防止措置として、イギリスを除くヨーロッパからアメリカへの入国を13日から30日間停止すると発表したことが、世界経済の減速要因ととらえられた（12日付・日経新聞Web版）。

　　パンデミックは経済だけにとどまらない。ニューヨークに本部がある国連は、コロナ感染を防ぐため、今月下旬から来月にかけて予定されていた２つの国際会議の延期を決め、本部を閉鎖するかどうかについても具体的な検討に入った。国連では、今月すでに女性の地位向上を話し合う一連の会議が延期され、11日には新たに今月下旬から来月下旬にかけて開く予定だった生物多様性の保全に関する政府間協議と、先住民の権利保護を話し合う国際フォーラムなど次々と延期を決めている（12日付・ＮＨＫニュースWeb版）。

　　ドイツのメルケル首相は11日の記者会見で、新型コロナウイルスのワクチンは存在しないと述べ、このままの状況が続けば「人口の6割から7割が感染すると専門家は言っている。ウイルスは身近にある」と語った。医療機関の受け入れ能力を維持するため、感染の急拡大防止に取り組んでいると訴えた（12日付・共同通信Web版）。（※写真は11日付・イギリスＢＢＣニュースWeb版。「Italy shuts nearly all shops as WHO declares pandemic」、WHOがパンデミックを宣言したため、イタリアはほぼすべての店舗を閉鎖すると伝えている）

⇒12日（木）午前・金沢の天気　　　　はれ

　　「今さら発言」ではないだろうか。WHOのテドロス事務局長は9日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて「パンデミックの脅威は現実味を帯びてきた」と述べた。一方で、依然、制御は可能だと強調し、感染国・地域が100を超えた現実を踏まえ、柔軟に対応していく考えを示した（10日付・共同通信Web版）。パンデミックはもう起きていると世界に警報を出すのがWHOのスタンスではないだろうか。

　　　世界の経済はすでにパニックに陥っている。週明け9日のニューヨーク株式のダウは暴落し、前週末比で2013㌦安となった。1日の下げ幅としては過去最大。ダウの下落率は7.79％で、アメリカの金融危機が深刻化したリーマンショックで2008年10月15日（7.87％）以来の大きさ（同）。アメリカ株式はどちらかと言うと、強気の相場感があったが、コロナショックに原油相場の急落が重なり一気に崩れたのではないか。

　　　ニューヨーク株式のダウ暴落のニュースをＮＨＫで視聴していて、聞いたことのある横文字があった。「サーキットブレーカー＝Circuit Breaker」。自動的に売買を停止する装置のようだ。ニューヨーク株式の主要500社の株価指数「Ｓ＆Ｐ500」の下落率が7％を超えると自動的に15分間、売買が停止されるのが第一段階。取り引きは再開されるが、下落率が13％に達した場合は第２段階として再度15分間の売買停止。それでもさらに下がって下落率が20％を超えると第3段階としてその日の売買はすべて停止となる仕組みのようだ。今回は第一段階でのサーキットブレーカーだった。

　　　生活の中でも「ブレーカーが落ちる」という言葉を使うことがある。落雷や漏電、電気を使い過ぎるとブレーカーが自動的にダウンする、電気回路の遮断器のこと。フルの名称はサーキットブレーカーだ。

　　　「資本主義の総本山」ニューヨークで世界経済のブレーカーが落ちた。きのう2万円を割った東京株式の日経平均にどう連鎖していくのか。

⇒10日（火）朝・金沢の天気　　　　あめ

　　　きょう午前の株価が急落して2万円を割り込み、円相場が1㌦＝101円に。新型コロナウイルスの世界への感染拡大がついに「円高株安」へと波及してきた。リーマンショックの再来、「コロナショック」だ。

　　　きのう初日の大相撲の春場所。テレビで見ていたが、会場にいつもの観客の歓声やざわめきがなく、アナウンサーの声も弾まず淡々と伝えているように感じた。ふと浮かんだ言葉が「独り相撲」という言葉だ。相手もいないのに、独りで意気込むことの意味で今でもたまに使う。大相撲を揶揄するつもりはまったくないが、力士がどれだけ頑張っても歓声なき土俵は寂しい。体と体がぶつかる音は聴き応えはある。

            さらに「独り相撲」を感じるのが北朝鮮の弾道ミサイルの発射だ。テレビのニュース速報によると、北朝鮮ははきょう9日午前7時34分から35分にかけて、北朝鮮の東岸から、複数の弾道ミサイルとみられる飛しょう体を北東の方向に発射、日本海に落下した。日本のＥＥＺ（排他的経済水域）の外側と推定されるという。「このご時世に金正恩氏は何を独りで意気込んでいるのか。国内のコロナ感染対策はどうなっているのか」と思ってしまう。

　　　　安倍総理も「独り相撲」の感がある。いきなり発表された「学校閉鎖」（2月27日）や「無利子・無担保融資」（3月7日）は唐突な感じがした。これは憶測だが、国内でのコロナ感染の拡大のほかに、総理には別の危機感があるのだろう。共同通信の世論調査（2月15-16日実施）で、内閣支持率が8.3ポイントも減少し41％、不支持率は9.4ポイント増の46.1％だった。読売新聞の調査（同14-16日実施）も、支持率が5ポイント落ちて47％、不支持率は4ポイント上昇して41％だった。内閣支持率の20％台は政権の「危険水域」、20％以下は「デッドゾ－ン」と呼ばれる。第一次安倍改造内閣が退陣した直前の読売新聞の内閣支持率は29.0％（2007年9月調査）だった。

　　　この「危険水域」の苦しみを味わっているがゆえに、「これ以上落としてはならぬ」ともがくようにコロナ対策に手を打ち始めている。これが傍からは「独り相撲」のように見える。

⇒9日（月）午前・金沢の天気　　　　　　はれ

　　　新型コロナウイルスによる感染が世界的なパンデミックになるのはもはや時間の問題ではないだろうか。それを予感させるニュースが続々と流れている。アメリカで感染者が300人を超え、死者は計17人となった。今月初めに首都ワシントンで開かれたユダヤ教系団体「イスラエル広報委員会」（ＡＩＰＡＣ）の大規模会合に東部ニューヨーク州から参加した2人の感染が判明した。ペンス副大統領やポンペオ国務長官も参加しており、政治の中枢に影響が及ばないか懸念が広がっている（7日付・共同通信Web版）。

　　　世界の眼は東京オリンピックに向いている。7月開催についてIOCのバッハ会長の思惑をイギリスＢＢＣ（6日付・Web版）＝写真＝がこう述べている。「When one considers just how much is at stake, perhaps it is no surprise that Bach seems so reluctant to even contemplate the suggestion of a delay or cancellation, and is in no rush to take a decision before he needs to.」。以下は意訳だ。「ＩＯＣのバッハ会長にはとても重圧がかかっているだろう。延期や中止を示唆することをためらっているように見えるが、時期がくれば述べるだろう。決定を急がない、それは驚くことではない当然だ」。世界のメディアの論調はＢＢＣが代表しているようにも思える。延期か中止、バッハ会長はその発表のタイミングを慎重に見計らっているだけだ、と。

　　　世界経済への打撃も深刻だ。ＩＭＦ（国際通貨基金）のゲオルギエワ専務理事と世界銀行のマルパス総裁は4日、共にワシントンで記者会見し、「残念ながら過去１週間に、世界経済に対する予測は厳しく、暗いシナリオへ移行した」と述べた（7日付・Bloomberg News日本版）。

　　　ＮＨＫニュースによると、安倍総理はきのう（7日）官邸で新型コロナウイルス感染症対策本部会合を開き、個人事業主を含む中小・小規模事業者を対象に、金利などの条件を大幅に緩和した貸付制度を創設すると表明した。日本政策金融公庫などを通じて「実質無利子、無担保の融資をする」と述べた。このニュースは週明けに大問題となるだろう。国がこれを実行すれば、地方銀行のいくつかは破綻するのではないか。まさに負の連鎖が起きかねない。

⇒8日（日）朝・金沢の天気　　　　あめ

        2月28日付のこのブログで、新型コロナウイルス感染の拡大を防ぐため、今月2日から全国の小・中学校と高校などが臨時休校となるので、ＮＨＫは3月から放送と通信の同時配信に入るのチャンスにＥテレ（教育テレビ）の動画コンテンツを特別編成してはどうかと提案した。ブログを読んでくれた知人から「大手出版社はすでに漫画コンテンツを期間限定で無料公開を始めているよ。さすがに対応が速い」とメールをもらった。　

　　　さっそくネットで調べてみる。集英社は『週刊少年ジャンプ』の2020年1号から13号を無料公開している。今月2日正午から同31日23時59分まで、マンガ誌アプリ「少年ジャンプ＋」と同社の総合電子書店「ゼブラック」上で無料で読めるとツイッターで紹介している＝写真＝。小学館も『コロコロコミック』の1月号や『Ｓｈｏ-Ｃｏｍｉ』の3・4合併号・5号・6号、『ベツコミ』の2019年12月号から2020年2月号などを無料公開に踏み切っている。

　　　突然の休校で手持ちぶさたになった子どもたちの間で、この漫画コンテンツの無料公開は話題になっているのではないか。子どもたちの興味がスマホでのゲームなどに流れ、少年誌が部数減になるなど「漫画離れ」の現象が起きている。そこで、出版社としては子どもたちを漫画の世界に呼び戻すきっかけにしたいとの思惑があるのだろう。無料公開されている漫画コンテンツは子どもたちだけでなく、大人も楽しめる。意外と熱中しているのは大人かも知れないが。

　　　ところでＮＨＫの対応はその後どうか。3日に「学校休校に伴う特別編成」をＮＨＫが発表し、Ｅテレでは午前9時から10時15分までの学校放送番組、午後2時から3時までの高校講座を休校期間中も放送し、自宅学習をサポートするとしている。ウェブサイト「NHK for School」でも、特に未履修の単元を自宅で学習できるよう、教育現場の先生たちが薦めるコンテンツを学年別にセレクトして掲載する。また、子どもたちが「NHK for School」に感想文などを投稿できるようにする。

　　面白いのは、Ｅテレのサブチャンネルを活用するコンテツだ。午前10時25分から子ども向け番組として『すイエんサー』『バビブベボディ』『自由研究55』や海外ドラマを、そして午後1時5分からは「子どもたちにストレスを発散してもらえる番組」として『パプリカ』『おしりたんてい』『なりきり！むーにゃん生きもの学園』などを編成する、としている（3日発表のＮＨＫ報道資料より）。ただ、サブチャンネルで番組が提供されていることはあまり知られていないので、ぜひＰＲもしてほしい。

　　Ｅテレ活用の発案者の一人である、『月刊ニューメディア』編集長の吉井勇氏からのメールマガジンによると、5日官邸で開催された未来投資会議で、複数の民間議員から「コロナ対応で、遠隔診療と遠隔教育の推進を」との発言が出て、とくに遠隔教育でのＮＨＫの活用に言及があったようだ。これを機会に教育の多様な有り様をぜひ実現してほしいものだ。

⇒7日（土）朝・金沢の天気　　　　　はれ

　　　新型コロナウイルスの感染が欧米で広がり、とくにイタリアで感染者が3000人、死者は100人を超えている。きょう5日のニュースでは、イタリア政府が大学を含めすべての教育施設を今月15日まで休校とする「学校閉鎖」の措置を講じたという。事態の深刻さが伝わってくる。というのも、イタリアでは大学と地域は一体化している。そこでの「学校閉鎖」、つまり「地域閉鎖」というイメージなのだ。

　　　地域と大学は歴史的にも関わり合う。11世紀後半に創設されたイタリアのボローニャ大学はヨーロッパ最古の総合大学といわれる。「大学（ユニバーシティ）」の語源であるウニベルシタス（universitas）はそのボローニャに集まった青年たちの集団を意味する言葉だったとされる。青年たちは組合をつくり、法学者の中から先生を選び、教授契約を結んで学問をした。このような伝統がある大学がイタリアには多い。

　　　2006年1月に訪れたフィレンツェ大学も14世紀初頭に設立し、大学と街が一体化していた。11学部5万人の学生が学ぶ。社会人の学生が多い。校舎はフィレンツェ市内に点在する。学部・学科の看板がなければ街の中の住宅アパートと見誤るほどだ＝写真＝。街に溶け込んでいると表現した方が的確かもしれない。同大学には6つも附属の美術館や博物館がある。一時的とは言え閉鎖するとなると、観光としても打撃で、街の活気が失われるのではないだろうか。

　　イタリアではハンカチをプレゼントされることを忌み嫌う。他国の人がその習慣を知らずに贈った場合、数十セントで「買う」。そうすれば、贈られたことにはならない。なぜそこまでするのか。「ハンカチは涙（悲しみ）を運んでくるもの」との思いがイタリア人には強いからだ。そう考えると、イタリアには同情は無用だ。「あえて日本からそのように思われたくない。悲しみが増すだけだ」と言われそうだ。

⇒5日（木）朝・金沢の天気　　　　　　くもり

　　　北陸新幹線の利用客がかなり落ち込んだようだ。これも新型コロナウイルスの影響。だからと言って、新幹線は休めない。ＪＲ西日本金沢支社が3日、メディアに対して発表した北陸新幹線の開業5年目（2019年3月14日-20年2月末）の利用者数は790万千人だった。これは前年比で6％の落ち込みとなった（3日付・共同通信Web版）。

　　　2019年10月は台風19号による被害で東京ー金沢の全面運休が13日間続いたことなどが響き、前年同月比47％減の41万4千人だった。20年2月は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で同8％減の56万5千人（同）。まさにダブルパンチだ。しかも、コロナウイルスに関してはいつ終息するか予想がつかない。それでも北陸新幹線は暫定ダイヤなどは組まず予定通り運行している。

　　　ウイルス感染の影響で、小中学校などが「学校閉鎖」となった。ところが、給食用に使われる牛乳に関しては行き場がなくなっている。きのう農林水産大臣が記者会見で「余った牛乳はバターやヨーグルトなど乳製品の加工原料としてメーカーに受け入れてもらう」（3日付・ＮＨＫニュース）と発言していたが、メーカーにしても受け入れ設備には限界があるだろう。

　　　結局、需給調整がつかなくなれば廃棄をせざるを得なくなるのではないだろうか。おおいなる食品ロスとなる。これはアイデアだが、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を積極的に進めている企業や団体を中心に牛乳を購入してもらってはどうだろうか。

　　乳牛に休んでもいいよと言う訳にはいかない。新幹線に運休していいよと言う訳にもいかない。「作る責任」「使う責任」「走らせる責任」「乗る責任」、まさにＳＤＧｓの知恵出しが問われているのだと思う。

⇒4日（水）朝・金沢の天気　　　　　あめ

　　　きのうテレビでニュース速報が流れた。黒田日銀総裁が「潤沢な資金供給と金融市場の安定確保に努める」とする異例の談話を公表したとの内容だった。すると午後に入って東京株式の日経平均は一時400円を超える値上がりとなり荒い展開に。終値は先週末より201円高い2万1344円だった。コロナウイルスの感染拡大は日銀総裁を動かし、そしてアメリカの連邦準備理事会（ＦＲＢ）も揺さぶっている。

　　　地元メディアもウイルス問題を連日報じている。石川県内の繊維メーカー（東証一部上場）は社員3人がコロナ感染したとして、今月2日から15日まで国内のグループ企業含め1300人に自宅待機を命じた。3人は2月10日から6日間、パリでの素材見本市のため出張し、帰国後に体調不良を訴えて、検査機関で陽性が確認された。同メーカーはその他の出張の同行者ら、濃厚接触の可能性がある33人を自宅待機にしている。今回の2週間の事業停止中は全社員が体調管理を徹底し、健康状態を記録するためのものだ（3日付・北國新聞）。

　　　繊維メーカーの徹底した緊急措置の決断には敬服するが、地元ではある「風評」が出ていた。24日に1人目の感染が確認され、27日と28日にさらに2人の感染が確認された。そのさなか、地元紙には「ウイルスを高速分解　マスク、シーツ素材に」との大見出しで、同メーカーがウイルスを高速分解する効果のある新たな光触媒技術を開発したと報道された（2月28日付・同）。Ａ香港型インフルエンザウイルスの接触試験では感染能力が6時間で99％低減する効果が確認されたという（29日付・北陸中日新聞）。

　　　読者はこの記事に少々混乱したに違いない。自身もその一人だ。インフルエンザウイルスで光触媒技術を開発しているメーカーで感染者が出たのは何か因果関係があったのか、たとえばコロナウイルスとの何らかの接触があったのか、と。この画期的な新素材を使ったマスクでコロナウイルスを抑える実証実験をしてはどうか、と。それにしても、メディアへの発表のタイミングが余りにも悪い。

⇒3日（火）朝　金沢の天気　　　　　はれ