☆白神山地に横たわる「森の巨人」から学ぶこと
青森県から秋田県にまたがる白神山地(2013年「ユネスコ世界自然遺産」登録)で活動しているNPO法人の知人から年賀状をいただいているので、このニュースが気になった。読売新聞Web版(27日付)によると、秋田県藤里町巨大ブナ「400年ブナ」が倒れたことが分かった。400年ブナは、樹高26㍍、幹の周囲4.85㍍メートルで、国有林にある巨木を集めた林野庁の「森の巨人たち百選」に選ばれている。ブナの寿命は250年程度とされる中、推定樹齢は400年を超えており、白神
山地の秋田県側のシンボル的な存在だった=写真、東北森林管理局公式ホームページ「森の巨人たち百選」より=。
秋田白神ガイド協会びスタッフによると、1999年の台風で大枝が折れて以降、樹勢が衰えていったという。今冬の大雪による被害を心配して今月21日朝に現地に到着したが、ブナの木が見つからず、あたりは雪に覆われていた。根元から折れたとみられるという(同)。東北森林管理局も「令和4年3月に倒伏したのではないかとの情報が寄せられたことから、今後、雪解けを待って現地を確認に行く予定です」(同公式ホームページ)と記している。
20年ほど前に白神山地を訪れたことはあるが、このシンボル的なブナの木にはお目にかかれなかった。ニュースで知って、少々悔やんでいる。以下は自身の発想だ。根元の直径は2㍍前後、それが根元から倒れているとなれば、まさに「森の巨人」が横たわっているというイメージではないだろうか。ぜひそのままにしておいてはどうだろうか。
2008年5月にドイツのシュバルツバルトの森を見学した。驚いたのは、1999年のクリスマスにやってきた嵐で膨大な森林被害が起きて、その一部が記念公園となっていた。そのときにガイド氏に質問をした。根こそぎ倒れ荒廃した森林を公園として見せる価値はあるのか、と。ガイド氏はニッコリとこう答えた。「幸いキクイムシの2次被害はいまのところ出ていない。それより、倒れた木の間に若い木が伸びてきているでしょう。私たちは森の自然の治癒力というものを子供たちに学んでほしいと思いこの一角を保存したのです」と。確かに倒木した針葉樹や広葉樹の折れた根元から若木が育っている。倒木の根に巣をかけた鳥たちのさえずりもにぎやかだった。
白神山地のブナの老木にひこばえ(萌芽更新)ができるかどうかは分からないが、樹木の天命を終えて大地に横たわった姿をぜひ拝んでみたいと願う。そして、自然を生き抜く樹木を子どもたちへの環境教育の場として生かしてはどうだろうか。そのような話を冒頭のNPOの知人と交わしてみたいと思っている。
⇒28日(月)午後・金沢の天気 はれ
る。ホワイトハウスの報道官は国連決議に反する「brazen violation」(恥知らずな違反)と述べ、国連のグテーレス事務総長も「地域における緊張の著しいエスカレーション」と述べたと伝えている。
それによると、発射は首都平壌の郊外の国際空港で行われた。最高高度は6248.5㌔に達し、1090㌔の距離を67分32秒飛行、「朝鮮東海公海の予定海域に正確に着弾した」と伝えている。そして、金氏は「もし誰かがわが国家の安全を侵害しようとするなら、彼らはその代償を払うこと、そして我々の国防能力はアメリカ帝国主義との長期的対決に徹底的に備える強力な軍事技術を持っていることを明確にしなければならない」(意訳)と述べたと伝えている。写真では、オレンジ色の炎を吹き出しながら上昇していくICBMの様子を掲載している=写真・上=。
上の高度で飛翔しており、今回発射のものは新型のICBM級弾道ミサイルであると考えられる。
もちろん、ゼレンスキー氏は国賓ではなかったが、緊急を要する国際情勢の中で日本はG7の一員としてウクライナを支援している。その当事国の大統領から感謝の意を表したいとオファーがあれば、断る理由はないだろう。外交上の決まりで元首のスピーチの通訳はそれぞれの国の通訳者が行っている。今回も在日ウクライナ大使館の職員がゼレンスキー氏の演説を同時通訳した(24日付・朝日新聞)。
午後6時からのスピーチに耳を傾ける。12分間ほどの演説だった。印象に残ったフレーズをいくつか。「ウクライナと日本は飛行機で15時間かかるが、お互いの自由を感じる気持ちに差はない。生きる意欲に差はない。日本がすぐに援助の手を差し伸べてくれたことに感謝している」「日本はアジアで初めてロシアに圧力をかけた」とロシアに対する制裁の継続を求めた。
そのウォーホルの作品が競売にかけられると地元紙の北國新聞(17日付)が報じている。記事を読んでさっそくオークションを開催する会社の公式ホームページをチェックした。会社は「シンワ・ワイズ・ホールディングス」。競売は今月30日午後2時からと午後6時からの2回、羽田空港第1ターミナル内6Fギャラクシーホールで開催される。ウォーホルの作品は後半の部でオークションにかけられる。
伊勢氏は去年6月までイセ食品の会長に就いていたので、債務の連帯保証をしていたであろうことは想像がつく。そうであればコレクションを売却処分して返済に当てるだろう。今月30日に東京でウォーホル作品の落札価格が決まれば、ニュースは世界を駆け巡るに違いない。各国のテレビニュースは「15分間」、伊勢氏の話題を特集にするかもしれない。
揺れは石川県でもあり、震度3が珠洲市、震度2が七尾市、輪島市、羽咋市、中能登町、能登町、震度1が金沢市、輪島市の舳倉島、かほく市、津幡町、志賀町、穴水町だった。震度3の珠洲市の危機管理室や県危機対策課には被害の情報は入っていない。
女性はテレビ局のディレクターでマリーナ・オフシャニコワ氏。ネット上にビデオ声明も発表していて、「ウクライナで起きていることは犯罪だ。ロシアは侵略国であり、侵略の責任はウラジーミル・プーチンにある」「テレビ画面でうそを話すのを許してきたのが恥ずかしい」と述べ、ロシア国民に反戦活動を呼びかけている。父がウクライナ人、母がロシア人であることを明かしている。彼女は警察によって当日拘束された。モスクワの裁判所は翌15日、無許可で抗議活動を行ったとして3万㍔(280㌦)の罰金を科して釈放した(同)。
これに対し、国連で軍縮部門のトップを務める中満泉事務次長が「国連としてはいかなる計画も把握していない」と報告。各国からはロシアを非難する発言が相次ぎ、イギリスの国連大使は「うその情報を広げるために常任理事国の立場を悪用するロシアを許してはならない」、アイルランドも「国際社会の平和と安全を守る安保理の役割をおとしめる有害な行為だ」と述べた。さらに、アメリカは「うその背後にあるねらいは明白だ。ロシアこそが生物兵器や化学兵器を使用するのではないかと深刻な懸念を持っている」と述べた(同・NHKニュースWeb版)。
初期の作品で、社会の底辺にいる人たちを題材とした作品が多い。作品はこの時期の有名な版画として知られる。ごく限られた数だけ摺られた希少なものと解説があった。濃茶を頂きながら、名画を堪能させていただいた。
そのイセ食品とグループ会社は11日、債権者から東京地裁へ会社更生法を申し立てられ、同地裁から保全管理命令を受けた、と北陸のメディア各社が報じている=写真・下=。「帝国データバンク」Web版(11日付)によると、M&Aなどで業務内容を拡大するなか金融機関からの借り入れが増加。新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて卵価が下落、資金繰りが悪化していた。負債はイセ食品とグループ会社の2社の合計で453億円(うち金融債務は260億円)とみられる。