☆2021 バズった人、コト~その8
ことし話題になった人物といえば、ノーベル物理学賞を受賞したプリンストン大学上級研究員の真鍋淑郎氏、90歳ではないだろうか。地球温暖化予測の第一人者として知られ、それまで物理学とは考えられていなかった気候変動をコンピューターでシミュレーション解析を行うことで数式化し、「気候物理学(Climate physics)」という新たな研究ジャンルを切り拓いた。
~ノーベル物理学賞・真鍋淑郎氏 気候変動会議「phase down」に何思う~
真鍋氏の受賞は実にタイムリーだった。二酸化炭素による地球温暖化が国際政治の遡上にのぼったタイミングだ。10月31日からイギリスのグラスゴーで開催されていた国連の気候変動対策会議「COP26」で成果文書「グラスゴー気候協定」が採択された。世界の平均気温の上昇を産業革命前から1.5度に抑える努力を追求すると成果文章で明記された。世界全体の温室効果ガスの排出量を2030年までに2010年比で45%削減し、さらに2050年にほぼゼロに達するまで排出量を削減し続ける。
世界の年間の二酸化炭素排出量の約4割が火力発電など石炭を燃やすことで発生しているため、今回の成果文書で石炭対策が初めて明記された。が、その表現をめぐって土壇場で攻防があった。文書案では当初、石炭の使用を「phase out(段階的に廃止)」という表現になっていた。しかし、合意採択を協議する最後の全体会議でインド代表がこれに反対した。飢餓の削減に取り組まなくてはならない発展途上国にとって、石炭使用や化石燃料を段階的に廃止する約束はできないと主張。インドの主張を中国も支持し、石炭産出国のオーストラリアも賛同した。議論の挙句に「phase down(段階的な削減)」という表現になった。
真鍋氏はこの土壇場での表現の変更をどう思っただろうか。ノーベル賞発表後にプリンストン大学で記者会見が開催され、会見動画がYouTubeでアップされている。その中で、記者から日本からアメリカに国籍を変えた理由をこう述べている。
I never wrote single research proposal in my life. So I got all computer I want to use, and do whatever I pleases. So that is one reason why I don’t want to go back to Japan, because I’m not capable of living harmoniously.(意訳:私は生涯で一度も研究提案書を書いたことがない。それで、使いたいコンピューターを全部手に入れて、好きなようにしています。だから、私は日本に帰りたくないのです。なぜなら、私には日本人のような協調する生活ができないからです)
この文言から察するに、真鍋氏は周囲を気にせず、自分の好きな研究に没頭するタイプだろう。悪く言えば自己中心的。日本社会のように気配りや忖度する社会環境に馴染めず、「Yes」か「No」で済むアメリカ社会が自分に適していると判断した。このような頑なな研究者に石炭の使用を「phase out」か「phase down」と問えば、当然、前者だろう。真鍋氏は 「They should think about more how decision-makers and research scientists communicate with each other(政策決定者と研究者がどのようにコミュニケーションをとるかをもっと考えるべきだ)」と憤っているのではないだろうか。
⇒31日(金)午後・金沢の天気 ゆき
することを明らかにした(12月29日付・NHKニュースWeb版)。ことし6月、中国政府への批判を続けてきた香港の新聞「蘋果日報(アップル・デイリー)」の紙面の主筆や中国問題を担当する論説委員も逮捕され、発行停止に追い込まれている。
にしても、NHKの番組プロデューサーもあのヤフコメやSNSでの「マツケンサンバ待望論」が気になっていたのだろうか。
その中で、デジタル庁の設立についても示唆していた。「インターネットを前提に、さまざまな仕組みを再検討し、社会全体のDX化を推進する必要があることから、早急に『デジタル推進法』等新たな法整備をすべきであること、そしてDX庁のような新たな役割を担う部署を設立することも提言として盛り込んだ」。2020年9月16日に菅内閣が発足し、政策の目玉の一つとして「デジタル庁」新設を打ち出し、ことし9月1日にデジタル庁がスタート。10月4日の第1次岸田内閣で牧島氏が大臣に就いた。2017年から自民党デジタル社会推進特別委員会の事務局長を担当していたので、ようやく本望がなかったということだろう。
マスク配布の遅れが不評で安倍内閣の支持率が急速に落ち始める。共同通信社の全国緊急電話世論調査(5月29-31日実施)で内閣支持率は39.4%に落ち、読売新聞社の世論調査(8月7-9日実施)でも内閣支持率は37%とダウン、不支持率が上昇し54%となった。支持率下落はマスクの遅れだけでなく、7年8ヵ月続いた長期政権の賞味期限切れということもあったろう。9月16日に安倍内閣は総辞職する。
記者団から中国の人権問題を問われ、松野官房長官は「わが国としては国際社会における普遍的価値である、自由、基本的人権の尊重、法の支配が、中国でも保障されることが重要だと考えており、わが国の立場については、さまざまなレベルで中国側に直接働きかけている。オリンピック・パラリンピックは世界に勇気を与える平和・スポーツの祭典だ。北京冬季大会への日本政府の対応はこれらの点も総合的に勘案してみずから判断を行った」と述べていた。北京オリンピックを外交的にボイコットするまっとうな理由だろう。
付・NHKニュースWeb版)。宮内庁の説明に、メディアに対する恩着せがましさというものを感じた。それだったら、宮内庁は記者会見の中止を眞子さんに進言すべきではなかったのか。
井姉妹そろって金」と。北陸中日新聞は「川井 姉妹で金 梨沙子連覇」とそれぞれ一面の通し見出しだった=写真=。東京オリンピックの日本勢で、姉妹による金メダルは初めてだったので、日本のオリンピックの歴史に新たなレジェンドをつくったのではないだろうか。
きょうのEメールで「VISAカード 重要なお知らせ」が届いた=写真=。「VISAカード利用いただき、ありがとうございます。このたび、ご本人様のご利用かどうかを確認させていただきたいお取引がありましたので、誠に勝手ながら、カードのご利用を一部制限させていただき、ご連絡させていただきました」と。さらに、「ご回答をいただけない場合、カードのご利用制限が継続されることもございますので、予めご了承下さい」。お願いと脅しの文言を織りまぜて、暗証番号などを入力させる魂胆だ。手が込んでいる。
雷が人々の恐怖心を煽るのはその音だけではなく、落雷はどこに落ちるか予想がつかないという点だ。これが怖いので、自身のパソコンは常に雷ガードのコンセントを使用している。雷が直接落ちなくても、近くで落ちた場合でも「雷サージ」と呼ばれる現象が広範囲に起きる。いわゆる電気の津波だ。この雷サージがパソコンの電源ケーブルから機器内に侵入した場合、部品やデータを破壊することになる。いわゆる「雷害」からパソコンを守るためにガードコンセントは不可欠なのだ。このコンセントは金沢市に本社があるメーカーが製造したもの。北陸で雷害のケースと実情を研究し耐雷対策に取り組んできた企業の製品なので信頼を寄せている。