⇒トピック往来

　　　あと3週間で「奥能登国際芸術祭2020+」（9月4日-10月24日）が石川県珠洲市で開幕する。16の国と地域から53組の芸術家たちが参加する。ローカルメディアによると、現場ではすでにアーティスト・イン・レジデンスによる作品づくりが市民も巻き込んで盛り上がっている。

　　　自身も開幕の日から現地に赴き芸術の秋を堪能することにしている。楽しみにしているのは「大蔵ざらえプロジェクト」。能登半島の先端に位置する珠洲市は古来より陸や海の交易が盛んだった。珠洲にもたらされた当時の貴重な文物は、時代とともに使われる機会が減り、多くが家の蔵に保管されたままになり忘れ去れたものも数多くある。市民の協力を得て蔵ざらえした文物をアーティストと専門家が関わり、博物館と劇場が一体化した劇場型民俗博物館「スズ・シアター・ミュージアム」が新たに開設される。芸術祭の総合ディレクター、北川フラム氏のアイデアで、「失われゆくモノから新たな社会共通資本をつくろう」と新たなアートの可能性を創造する。

          大蔵ざらえで回収された文物は日用品のほか、農具や漁具、膳や椀、キリコ灯籠、屏風や掛け軸など、まさに行き場のなくなったモノが美術や民俗、人類学、歴史学などに分類される。さらに、アーティストたちの手が施されることによって、現在から数百年余り昔への時間の旅、そして海を越えてつながる各地の風景を感じさせる旅へと誘ってくれること楽しみにしている。「スズ・シアター・ミュージアム」そのものも廃校となった小学校を活用している。

　　　ただ心配しているのは、このところ続いている地震だ。14日午後10時38分ごろ、能登半島の先端東側を震源とするマグニチュード4.1の地震が発生し、珠洲市で震度3の揺れを観測している。この地域では7月に地震活動が活発になり、7月11日には最大震度4が観測されている（15日付・ウエザーニュース公式ホームページ）。アーティストが丹精込めて制作した作品群に被害が及ぶのではないかと、芸術祭ファンの一人として気がかりではある。

（※写真は「海揚がりの珠洲焼」。珠洲は室町時代にかけて中世日本を代表する焼き物の産地だった。各地へ船で運ぶ際に船が難破。海底に眠っていた壺やかめが漁船の底引き網に引っ掛かり、幻の古陶が時を超えて揚がってくることがある＝「奥能登国際芸術祭2020+」公式ホームページより）

⇒16日（月）午前・金沢の天気　　　　　くもり

　　　「つづれ米」という言葉を初めて知った。自宅のガレージに置いていた米袋にガのような虫が群がっていた。さらに袋を開くと玄米に無数の虫が繁殖していた。毎日のようにガレージを出入りしていたが、一気に虫が繁殖したようだ。袋の底には玄米がまだ10㌔ほどある。袋ごと処分しようかとも考えたが、いただいた米でもあるのと「もったいない」の気持ちが心をよぎって、まず虫を除けることから始めた。

　　　米作りに詳しい知人にメールで処理の仕方を尋ねると、「つづれ米ですね。まず、ムシを除去して天日で乾燥してください」との返信だった。このとき、初めて「つづれ米」という言葉を知った次第。「綴（つづ）れ」は 破れ布をつぎ合わせた古着のことで、生まれ育った奥能登ではかつて農作業などでおじさんやおばさんたちが着ていたことを思い出した。 確かに虫がいる玄米の表面を見ると米が一部変色していて、糸でつながっているような「つづれ」に見える。

　　　米粒を通すほどの荒い目の金網と通さない細か目の金網の2種を近くの「カーマホームセンター」で購入。ポリバケツの上に金網を乗せて、その上から虫のついた玄米を注ぎ込む。虫は数種類いる。ガはパッと飛び散り、クワガタのような黒い虫は逃げ回っている。インターネットなどで調べると、ガのようなものは「ノシメマダラメイガ」、クワガタのようなものは「コクゾウムシ」、別名「米食い虫」と言うようだ。変色した米粒が白い糸のようなものでつながっているのは、ノシメマダラメイガのサナギが出す分泌物という。（※写真・左がノシメマダラメイガ、右がコクゾウムシ＝「Wikipedia」より）

　　　金網でこした玄米を今度は広げた新聞紙の上で天日干しにする。ムシやサナギはなんとか除去できたが、おそらく米粒の間には卵もあるだろう。３時間ほど天日で乾かした後、今度は米粒を通さない目の細かな金網で干した玄米をふるう。卵だろうか、白い粉のようなものがパラパラと落ちてくる。そして、ふるった玄米を別のポリバケツに入れて、なんとか作業は完了した。

　　　玄米ご飯を食べるために精米せずに玄米のまま米袋に入れておいた。まさか、虫がつくとは思ってもいなかったのが甘かった。せめて袋の口をヒモでしっかり結ぶなどしておけばよかった。ボリバケツの中を乾燥させるため玄米の上に木炭を置いて、フタをする。なんと一日がかりの「つづれ米」作業となった。

⇒13日（金）午前・金沢の天気　　　　　あめ

　　　「オリンピックを政治利用してはならない」との言葉はこれまで繰り返し聞いてきた。先の東京都議選（7月4日投開票）でも、自民と公明は選挙公約にオリンピックを入れていなかったが、都民ファーストの会は「無観客での開催」を、共産は「中止」を、立憲民主は「延期または中止」をそれぞれ公約に掲げていた。無観客、中止、延期と言えども、オリンピックそのものを公約に掲げること自体が政治利用ではないのかと考える。

　　　では、オリンピック憲章ではどのように明記されているのか。憲章の50条2項ではこう記されている。「No kind of demonstration or political, religious or racial propaganda is permitted in any Olympic sites, venues or other areas.」（オリンピックの用地、競技会場、またはその他の区域では、いかなる種類のデモンストレーションも、 あるいは政治的、 宗教的、 人種的プロパガンダも許可されない）と。これだけだ。「オリンピックの場」における政治的なブロパガンダなどは許されないと限定的な解釈だ。

          今回の東京オリンピックで上記の憲章に反するとして、ＩＯＣの勧告を受けたのが韓国選手団が選手村のバルコニーに掲げた横断幕だった。豊臣秀吉の朝鮮出兵に抗した李舜臣将軍の言葉にちなんだと連想させる、「臣にはまだ5000万国民の応援と支持が残っています」とハングルで書かれた横断幕だった。ＩＯＣは政治的宣伝と判断。横断幕は先月17日に撤去された（7月18日付・ＡＦＰ通信Web版日本語）。

　　　そもそもなぜ、オリンピックの政治利用がこれほど敏感になったのか。ルーツはドイツで開催された1936年のベルリン大会だった。オリンピックがナチスドイツに仕切られ、総統だったヒトラーが開会宣言を行うなど、まさに大衆の熱狂と国威発揚、いわゆるポピュリズムを醸し出す道具として使われた。その3年後、ドイツはポーランドを侵攻し、第二次世界大戦が始まる。戦後、1980年のモスクワ大会では、ソ連によるアフガニスタン侵攻への抗議のためアメリカを中心とした西側諸国がボイコット、日本も同調し不参加だった。1984年のロサンゼルス大会では、ソ連が安全上の懸念を理由にボイコットした。

　　　オリンピックはまさに国内政治の道具や、国際政治の駆け引きの材料に使われてきた。では、次なるオリンピックの政治の争点はどこに焦点が当てられるのか。来年2022年の北京冬季オリピックではないだろうか。すでに、ＥＵ欧州議会は7月8日、北京冬季オリンピックついて、中国政府が香港や新疆ウイグル自治区での人権侵害を改善しない限り、政府代表や外交官の招待を辞退するようＥＵや加盟国に求める決議を採択している（7月9日付。時事通信Web版）。選手たちの北京ボイコットなどはおそらく、東京オリンピック・パラリンピック後に最大の課題になってくるのではないだろうか。

（※写真は、7月23日の東京オリンピック開会式の模様＝ＮＨＫ番組）

⇒2日（月）夜・金沢の天気　　　　はれ

            新型コロナウイルスのワクチンを無事に2回接種し、副反応もなかったことから知人たちと海外旅行に行こうかとオンランでやりとりをしている。きょう26日から全国の自治体で「ワクチンパスポート」の申請の受け付けが始まるというので、さっそく午前中に金沢市役所に郵送で申し込んだ。知人たちから「えっ、旅行先もまだ決めていないのに、急ぐ必要はないよ」「あせることはない」とたしなめられた。確かに、旅行先すら決まっていないのに。これは自身の性格だ。体よくいえば「先手必勝」、悪く言えば「勇み足」「先走り」。

　　　ワクチンパスポートはワクチン接種を受けたことを証明するものだ。これを入国時に提示すると、隔離措置などが免除される。ただし、当面はイタリア、オーストリア、トルコ、ブルガリア、ポーランドの5か国のみで、今後相手国の確認が取れれば随時公表していくとしている（外務省公式ホームページ）。

　　　必要書類は金沢市役所の公式ホームページに記載されている。まず、ホームページから交付申請書をダウンロード。その他に旅券、接種した病院が発行した予防接種済証（臨時）、マイナンバーカードか運転免許など住所を明示するもの、それぞれコピーの一式をそろえた。返信用の封筒に切手を貼って同封して、近くの郵便局で投函した。市のホームページには「受付から接種証明書の発行までは1週間程度要します」と記載されている。来月の初旬にはワクチンパスポートが自宅に届くだろう。

　　　知人たちとのその後のメールのやりとり。自身は今月18日にワクチン接種の2回目を終えて安堵しているのだが、一人からこんなメールが。「接種を終えたからといって安心できないよ。毎日酒を飲んでいると抗体ができにくいらしい」と。これにはまたひと騒ぎが起きた。その知人が送ってくれたＵＲＬは読売新聞Web版の記事（6月6日付）だった。以下要約。

　　　上記の記事では「頻繁に飲酒をしている人などは、抗体価が上がりにくい」と記されている。続けて、「十分な量の抗体ができていると考えられる」とも書かれている。実に微妙な言い回しだ。知人たちは疑心暗鬼に陥った。本当は飲酒者には効果が低いのだが、正直にそのように報告書に掲載すると、社会が混乱する。そこで、「十分な抗体ができていると考えられる」とあえて付記しているのではないか、と。そもそも、「考えられる」は逃げの表現だ。

　　　オンラインでやり取りしている知人たちは皆、酒飲みだ。中には、繁華街に出る回数が減った分、毎日の家飲みが習慣化して家族関係が微妙になったと告白する輩もいる。ワクチンを2回接種したからと言って安心はできない、ということだ。ワクチンパスポートを持っているからと言って、抗体や免疫が担保されなければ意味がない。海外で感染すれば元も子もない。

　　　午前中の盛り上がりが午後には一転、海外旅行の話は急にトーンダウンしてしまった。ワクチンパスポートの申請はやはり「勇み足」だったのか。(※イラストは厚労省公式ホームページより）

⇒26日（月）午後・金沢の天気　　　　　はれ時々くもり

　　　能登半島の尖端に位置する石川県珠洲（すず）市でことし9月に開催される「奥能登国際芸術祭２０２０+」の市の担当者から先日、パンフレットを手渡しでいただいた。本来は昨年2020年の秋に開催だったが、新型コロナウイルスの感染拡大で1年間延期となっていた。パンフに会期が9月4日から10月24日と記されていたので、「開催まで50日を切り、いよいよですね。前回（2017年）は『最涯（さいはて）』がテーマでしたが、今回は何ですか」と尋ねると、担当者は「大蔵ざらえなんですよ」と。「大蔵ざらえって、店仕舞いのセールスのときに使う言葉ですよね」と確かめると、「そうです。大蔵ざらえがアートになるんです」とにやりと笑った。

　　　パンフのメインの写真は、風でうなだれた海辺の松の木の下に六曲屏風や木桶、旧式のテレビ、壺などが置かれたものだ＝写真＝。よく見ると、「塩」と書かれた看板がある。珠洲は揚げ浜式塩田が栄えた土地なので、この家はかつてその塩を販売していた家なのかと想像した。不思議なもので、古い家具や道具などを見ると、つい、それを使っていた人々や生業、日常というもの思い浮かべてしまうものだ。では、それをどのようにアートにするのか。

　　　市内の廃校となった小学校体育館に家庭の蔵や納屋、押し入れやなどに眠っている古道具などのモノを集められ、それをもとにアーティストたちがいくつかの作品に仕上げていく。これに市民もサポーターとして参加し、古道具の搬入や、作品づくり欠かせない紐（ひも）を古着や古い布を材料につくるなど協力している。これまで市内の65軒から1500点を超える民具を収集したそうだ。

　　　これを「大蔵ざらえプロジェクト」と名付けて発案したのは芸術祭の総合ディレクター、北川フラム氏のひらめきだという。パンフはこう解説がある。

「陸や海の交易などにより珠洲にもたらされた文物は、時代とともに使われる機会が減り、その多くが家の蔵に保管されています。過疎、高齢化が進む珠洲では『家じまい』も進んでいます。江戸、明治、大正、昭和、平成、各時代の文物を珠洲じゅうから集め、アーティストと専門家が関わり、モノが主役の博物館と劇場が一体化した『スズ・シアター・ミュージアム』が誕生します」

　　　珠洲市は高齢化率が50%を超え、空き家や高齢世帯の増加が深刻な問題になっている。その中から、これまでになかった新たなアートの可能性を見出していく。北川フラム氏がよく使う言葉は、「失われゆくモノから新たな社会共通資本をつくろう」だ。そして、「大蔵ざらえプロジェックト」と銘打って、古道具アートの展示場を、劇場型民俗博物館「スズ・シアター・ミュージアム」と名付けた。

　　　奥能登国際芸術祭は「最涯（さいはて）の芸術祭、美術の最先端。」のキャッチで、16の国と地域から53組のアーティストが参加する。現場ではすでにアーチスト・イン・レジデンスによる作品づくりで、市民も巻き込んで盛り上がっているようだ。

　　　ちなみに、同市の人口は1万3400人で、石川県19市町のトップを切って4月13日に新型コロナウイルスのワクチン接種をスタートとさせ、8月中には中学生以上の希望者全員の接種を終える予定だ。感染者の累計は4人と県内でもっとも少ない。9月4日に始まる芸術祭を意識してコロナ対策の先手を打ってきたことが奏功している。

⇒21日（水）午後・金沢の天気　　　　　　はれ

　　　名付けられた愛称は「イカキング」。能登半島の先端部分に位置する能登町の九十九湾に出現したスルメイカの巨大モニュメントは全長13㍍、全幅9㍍、高さ4㍍、重さは5㌧のサイズだ。素材は航空機などに使う繊維強化プラスチックのＦＲＰ製だ。子どもたちが中に入って遊んだり、大人たちが写真を撮ったりと、けっこう人気がある。自身も実物をぜひ見たいと思い、きょう能登町に行ってきた。

　　　同湾にある小木漁港は全国で屈指のイカ類の水揚げを誇る。このことから町では特産イカの知名度向上にと昨年6月に観光交流センター「イカの駅つくモール」をオープンさせ、イカ料理などが味わえるレストランやイカの加工品を中心とした物産販売コーナーを設けた。さらセンターの芝生庭にことし4月に創ったのがイカキングだ。新型コロナウイルスの収束後の観光誘客を狙ったものだが、制作費3000万円のうち、2500万円がコロナウイルス感染症対応として国が自治体に配分した地方創生臨時交付金だったことから、議論を呼んだ。

　　　担当した町ふるさと振興課の職員に直接聞くと、「コロナ対策に使うべき交付金ではないか。なぜモニュメントをつくるのかと着工の段階から疑問の声がいくつか寄せられていた」と話す。職員によると、臨時交付金には「地域の魅力磨き上げ事業」という項目があり、それに該当すると説明しているという。イカの駅つくモールは、オープン半年で6万8千人の来場があり、当初予測していた1年間で7万人の予想見込みを上回った。さらに、話題性のあるイカキングとの相乗効果に期待を寄せている。

　　　そして、担当者は「コロナ後はインバウンド観光客も」と口にした。モニュメントが交付金で創られたことを疑問視するニュースは本来ならばローカルニュースだ。ところが、スルメイカの巨大モニュメントというカタチの異様さが受けてか全国ニュースで取り上げられ、さらに、イギリスのＢＢＣやフランスのＡＦＰ通信、アメリカのニューヨーク・タイムズなども写真付きで取り上げた。それがネットニュースとしても世界に拡散した。

           なぜ欧米のメディアがニュースにしたのか。憶測だが、欧米ではタコやイカはデビルフィッシュ（Devilfish）、「悪魔の魚」にたとえられ、巨大化したタコやイカと闘うアメリカ映画もある。スルメイカの巨大モニュメントそのものが、いわゆる「絵になる」のではないか。能登町の隣の珠洲市では今年9月から国際芸術祭が開催される。デビルフイッシュがこれだけ話題になると、「ついでに見に行こうか」と立ち寄る国内外の鑑賞者もいるのではないだろうか。

⇒10日（土）夜・金沢の天気　　　　　　　くもり　

　　　バイオベンチャー企業「ユーグレナ」の社長ＣＥＯ、出雲充氏の講演を金沢大学で聴いたのはちょうど2年前の2019年6月、トレードマークの緑色のネクタイを揺らせながら熱く語った＝写真＝。持続可能なエネルギー社会のため、ミドリムシをジェットエンジンの燃料に応用するプロジェクトを進めているという内容だった。そのプロジェクトが実装段階に入ってきたようだ。

　　　ＴＶニュースによると、きのう29日、投資家所有のプライベートジェット機が、ユーグレナ開発のバイオジェット燃料を使い、鹿児島から羽田まで930㌔を飛んだ。 この燃料は、原料となるミドリムシが成長の過程で光合成し二酸化炭素を吸収するため、政府が2050年に目指すカーボンニュートラル実現に貢献できるとしている。 ただ、この燃料はミドリムシが由来となる成分はわずか1割しか含まれていない。ユーグレナでは今後、その比率を上げるとともに、現在1㍑当たり1万円の製造コストを4年後には200円以下にしたいとしている（6月29日付・ＮＮＮニュースWeb版）。

　　　講演のメモから、出雲氏がなぜバイオジェット燃料の開発に至ったのか、その志を再録してみる。1998年、大学1年の夏にバングラデシュのグラミン・バンク（銀行創設者のムハマド・ユヌス氏は2006年にノーベル平和賞受賞）にインターンシップとして入った。貧困層向けの事業資金として無担保で平均年収に相当する1人3万円ほどの融資を行う銀行だ。出雲氏はバングラデシュの子どもたちは腹を空かせひもじい思いをしていると思い込んでいたが、1日3食カレーが食べられる国で、飢えて苦しんでいる子どもはほとんどいなことに気がついた。カレーには野菜や肉はまったくなく、食べているのにやせているのはタンパク質不足による栄養失調が問題だと実感した。

　　　大学3年の時に、ミドリムシ（学名「ユーグレナ」）の存在を学んだ。ミドリムシはムシと名前がついているが、藻の一種の植物でクロロフィル（葉緑素）を有し光合成を行い、自ら動く動物でもある。0.1㍉以下の単細胞生物。植物と動物の両方の栄養素が採取でき、人に必要な動物性タンパク質やビタミンやミネラル、アミノ酸など59種類もある。「このミドリムシをバングラデシュの子どもたちに食べてもらえば栄養失調が解消できるかもしれないとひらめいた」（メモから）

　　　当時はミドリムシを産業として活かすための大量培養の技術はなかった。そこで、2005年8月に会社を設立し、12月に石垣島で屋外での培養に成功した。その後サプリメントや食品として販売実績を積み上げ、2012年12月に東証マザーズに上場、2014年12月に東証一部に市場変更をした。2013年10月に創業のきっかけとなったバングラデシュの首都ダッカに初の海外拠点となるバングラデシュ事務所を設けた。経営理念である「人と地球を健康にする」を実現するための第一歩として、パートナー企業からの協賛金と現地ＮＧＯの協力でミドリムシ入りクッキーを現地で生産し、栄養失調の小学生1千人対象を配布するプロジェクトを立ち上げた（2020年度は1万人を対象）。「貧しい国なのに栄養失調の子どもがいなくなれば、ミドリムシとは何だと世界中が驚くに違いない」（メモから）

　　　企業ビジョンとして掲げているのが「バイオテクノロジーで、昨日の不可能を今日可能にする」だ。エネルギーは石油からバイオ燃料へと移行している。気候変動をもたらすCO2も削減できる。アメリカではバイオ燃料としてトウモロコシが活用され、トウモロコシの価格は5倍に上がった。問題は天候や自然に左右さない安定供給だ。ミドリムシと廃食油でバイオ燃料をつくる、国内初のバイオジェット・ディーゼル燃料製造実証プラントを2018年11月に横浜市に完成させた。「環境問題、食糧問題、エネルギー問題、健康問題など、この星の困難を一気に乗り越えてくれるかもしれない生物がミドリムシ。このミドリムシが世界を変え、地球を救う時代が到来する」（メモから）と講演を締めくくった。

　　　講演の後、同じ6月に開催されたG20サミット関連会合「G20持続可能な成長のためのエネルギー転換と地球環境に関する関係閣僚会合」（長野県軽井沢町）でユーグレナのバイオ燃料を使ったバスが運行したことがきっかけで、その後、横浜・鶴見区を走る臨港バスや西東京市を走る西武バスにも導入されている。

　　　メディア各社によると、今回ユーグレナのバイオジェット燃料は約200㍑で、従来のジェット燃料を混ぜて生成した。同社は2025年をメドに、生産能力2000倍以上の商用プラントを建設する予定だ（6月29日付・日経新聞Web版）。コロナ禍後には、世界的な脱炭素の流れでバイオジェット燃料の需要はさらに高まってくるだろう。また、代替プラスチックなどへの応用にも期待が集まるのではないだろうか。
　　　出雲氏の著書に『僕はミドリムシで世界を救うことに決めました。』(ダイヤモンド社)がある。量産化など課題を抱えながらも、夢を一つ一つ実現していく有言実行の企業家としての姿には感服する。

⇒30日（水）午前・金沢の天気　　　　　　はれ